日経BP総研 イノベーションICTラボによる「新型コロナ対策テレワーク実態調査」では、「テレワークを利用している」という回答者に対して、「あなたのテレワーク利用による業務の生産性は、普段、職場で仕事に取り組む場合を100とした場合、どれくらいですか」と尋ねた。テレワークできっちりと仕事ができているのか、支障はないのかを探るためだ。
全体的には、生産性が下がった(「80以上100未満」「60以上80未満」「40以上60未満」「20以上40未満」「20未満」を合算)という割合が6割以上となった。一方、テレワークによって業務の生産性が上がった(「120以上」と「100超120未満」)という割合は約12%である。
「80以上100未満」を選択した回答者からは、「初めてテレワークを利用してみたところ、予想以上に業務を進めることができて、ほとんど支障がないことに驚いた」(製造、営業・販売、部長クラス)という意見があった。東京五輪開催期間中の通勤難対策としてテレワークの準備を進めていた会社があり、それが功を奏したという意見も目立った。「東京オリンピック・パラリンピックに向けて、テレワーク環境を整備していたので、現状はスムーズに業務を継続できている」(製造、研究・開発、主任・係長クラス)。