LIXILは最大2万5000人、NTTコミュニケーションズは1万4000人――。この2社で2020年4月から、膨大な数の従業員がテレワークをしている。それでも他の企業で起きた「VPN渋滞」とは無縁だった。その秘密とは。
「もし当社のセキュリティー対策が従来のままだったら、テレワーク急増には到底対処できなかった。VPN（仮想私設網）が足かせとなり、多くの業務が支障をきたしていた」――。建材・住設機器大手LIXILの安井卓デジタルテクノロジーセンター センター長は、安堵の表情を浮かべてこう語る。
LIXILグループは新型コロナウイルスの感染拡大を受けて2020年4月から、本社オフィスで働く従業員の99％を在宅勤務に移行した。グループ全体では最大2万5000人が、同社が主にオンプレミスで運用する1500個の業務アプリケーションをテレワークで利用しながら、自宅であってもオフィスと同じように働いている。
もし新型コロナ禍が1年前に発生していたら、同社の業務は大混乱に陥っていたに違いない。テレワークに使用していたVPNのキャパシティーが全く足りなかったからだ。
1年前までLIXILのテレワーク環境は、多くの企業と同様にVPNを前提としていた。VPNは社内の業務アプリを使う場面に限らず、テレワーク勤務中は常時使うのが原則だった。SaaS（ソフトウエア・アズ・ア・サービス）やAmazon Web Services（AWS）上で稼働するシステムなどを利用する際にも、まず本社にVPNで接続し、そこからインターネットに接続させていた。その一方でVPNのキャパシティーは1500人分しかなかった。もし2万5000人がテレワークを始めたら、VPNはパンクしていたはずだった。
しかし現在、LIXILのテレワークに問題は起きていない。VPNを使わなくても社内の業務アプリが利用できる新しいテレワーク環境に移行済みだったからだ。従業員は業務用パソコンを使ってインターネットに接続さえすれば、どこにいてもオフィスと同じように働けるようになっていた。
LIXILにおける脱VPNの鍵は、「アイデンティティー認識型プロキシー（IAP）」と呼ばれる新しいリモートアクセス手法を導入したことにあった。具体的には米アカマイ・テクノロジーズの「Enterprise Application Access（以下、Akamai EAA）」を使う。
