ビデオ会議や画面共有などの機能を備えるWeb会議ツールはテレワークでの協調作業に不可欠だ。本特集ではビジネス利用に向く主要なWeb会議ツールを取り上げ、特徴的な機能や便利な使い方を紹介してきた。今回はビジネス向けWeb会議ツールの選択のポイントを解説する。
本特集で取り上げたWeb会議ツールは米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（Zoom Video Communications）の「Zoom」、米シスコシステムズ（Cisco Systems）の「Cisco Webex」、米グーグル（Google）の「Google Meet」、米マイクロソフト（Microsoft）の「Microsoft Teams」の4つである。
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これら4つのWeb会議ツールはいずれも「期限なしの無料版がある」「法人向けである」「日本企業で広く使われている」「専用機器が不要」という条件に当てはまる。4条件すべてに合致するWeb会議ツールとして主要な製品といえる。
| ツール名 | Zoom | Cisco Webex | Google Meet | Microsoft Teams |
|---|---|---|---|---|
| 提供元 | 米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（Zoom Video Communications） | 米シスコシステムズ（Cisco Systems） | 米グーグル（Google） | 米マイクロソフト（Microsoft） |
| 会議参加者 | 100人まで | 100人まで | 100人まで | 250人まで |
| 会議時間 | 40分まで （1対1は無制限） |
50分まで | 60分まで （2020年9月30日までは24時間まで） |
無制限 |
Web会議ツールはこれ以外にも多数の製品がある。例えばジャパンメディアシステムの「LiveOn（ライブオン）」とブイキューブの「V-CUBE ミーティング」は日経コンピュータが毎年実施する「顧客満足度調査」の「ビデオ／音声会議システム」分野で顧客満足度トップ10の常連だ。どちらも日本企業が開発しており、国内での導入実績が豊富である。無料版はなく有料版のみを提供している。
このほか個人向けWeb会議ツールでは、LINEの「LINE」や米フェイスブック（Facebook）の「Facebook Messenger」、米アップル（Apple）の「FaceTime」などが知られている。これらは無料で手軽に使える。企業が組織的に使うための管理機能は不十分だが、少人数の打ち合わせなどでは使うに値する。
