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 ビデオ会議や画面共有などの機能を備えるWeb会議ツールはテレワークでの協調作業に不可欠だ。本特集ではビジネス利用に向く主要なWeb会議ツールを取り上げ、特徴的な機能や便利な使い方を紹介してきた。今回はビジネス向けWeb会議ツールの選択のポイントを解説する。

 本特集で取り上げたWeb会議ツールは米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ(Zoom Video Communications)の「Zoom」、米シスコシステムズ(Cisco Systems)の「Cisco Webex」、米グーグル(Google)の「Google Meet」、米マイクロソフト(Microsoft)の「Microsoft Teams」の4つである。

 これら4つのWeb会議ツールはいずれも「期限なしの無料版がある」「法人向けである」「日本企業で広く使われている」「専用機器が不要」という条件に当てはまる。4条件すべてに合致するWeb会議ツールとして主要な製品といえる。

主なWeb会議ツールの無料版
ツール名 Zoom Cisco Webex Google Meet Microsoft Teams
提供元 米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ(Zoom Video Communications) 米シスコシステムズ(Cisco Systems) 米グーグル(Google) 米マイクロソフト(Microsoft)
会議参加者 100人まで 100人まで 100人まで 250人まで
会議時間 40分まで
(1対1は無制限)
50分まで 60分まで
(2020年9月30日までは24時間まで)
無制限
(出所:各社の資料を基に日経クロステック作成)

 Web会議ツールはこれ以外にも多数の製品がある。例えばジャパンメディアシステムの「LiveOn(ライブオン)」とブイキューブの「V-CUBE ミーティング」は日経コンピュータが毎年実施する「顧客満足度調査」の「ビデオ/音声会議システム」分野で顧客満足度トップ10の常連だ。どちらも日本企業が開発しており、国内での導入実績が豊富である。無料版はなく有料版のみを提供している。

 このほか個人向けWeb会議ツールでは、LINEの「LINE」や米フェイスブック(Facebook)の「Facebook Messenger」、米アップル(Apple)の「FaceTime」などが知られている。これらは無料で手軽に使える。企業が組織的に使うための管理機能は不十分だが、少人数の打ち合わせなどでは使うに値する。