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 前回、DX(Digital Transformation)を進める際のデジタルアーキテクチャー・デザイン機能の重要性を紹介した。デジタルサービスを稼働させるため、企業システム全体のデジタルアーキテクチャーを描く組織機能である。

 企業ごとに異なるニーズや課題を洗い出し、古いシステムとの共存・連携も考慮しつつ、自社に合ったデジタルアーキテクチャーを設計・構築・運用する必要がある。この組織機能は、企業内のどの部署に設置するのがよいのだろう。

 デジタルアーキテクチャー・デザイン機能をどの部署に置くか判断することは、実は経営の重要な役割である。設置する部署によってメリット、デメリットがあるため、自社の状況を見極めて適切な場所に配置する必要があるのだ。それによってDXがスムーズに進むか否かも変わってくる。

基本の設置形態は4パターン

 デジタルアーキテクチャー・デザイン機能の基本的な設置形態には、「社長直下集約型」「各事業分散型」「IT部門内在型」「プロダクトチーム型」という4タイプがある(下図)。

デジタルアーキテクチャー・デザイン機能の設置形態
デジタルアーキテクチャー・デザイン機能の設置形態
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 ここでは、デジタルビジョン構想、デジタル事業創発、既存事業のデジタル化といったDXの推進業務を担う組織(DX推進組織)が企業のどこに位置するかと併せて、4タイプの特徴を順番に見ていこう。

 なお、図では社内業務向けサービスを中心としたコーポレートITの技術を担当する組織を「従来IT」としている。「従来IT」はDX以前から存在する情報システム部門のそもそもの役割であることが多い。図中で「従来IT」の場所は、基本的には情報システム部門の配置場所と同じと考えていただきたい。

〔1〕社長直下集約型

 経営(社長)の直下や全社横断のDX推進組織の中にデジタルアーキテクチャー・デザイン機能を設置する型である。デジタルアーキテクチャー設計、共通インフラ設計において、全社横断的な意思決定が速い点がメリットだ。

 デジタルサービスの開発は「ユーザーからのフィードバックを受けては改善する」プロセスを繰り返して成長するため、ユーザーの目に見える箇所の改善や、ユーザー体験価値の向上といった個々の機能の実装にとらわれがちだ。だがデジタルアーキテクチャーを設計・構築する際は、全社視点に立って考えることが重要である。その全社的な視点を強化するのに向いているのが、「社長直下集約型」の設置形態だ。

 この設置形態は経営層がデジタルアーキテクチャー・デザイン機能の重要性を十分に理解していない場合に、特に有効だ。「会社全体としてDXを進め、デジタルアーキテクチャーについても全体最適の考え方に基づいて進める」旨を、経営層に向けて改めて打ち出すことができる。

 一方で、「従来IT」を含む情報システム部門とDX推進組織が離れているため、両者の技術的知見は分散しがちだ。また、既存のITアーキテクチャーとの整合性を確保する際、情報システム部門との間で調整負荷が高まる懸念もある。