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 新型コロナウイルスで働き方は大きく変わった。多くの企業でテレワークが常態化し、社内コミュニケーションはオンラインが中心になった。一方、働く場所の多様化によるコミュニケーションの質の低下などが課題として指摘されている。日経クロステックは米サンフランシスコに本社を置くスクラムベンチャーズの協力を得て、働き方に関連するサービスで注目を集めるスタートアップを取り上げ、連載していく。同社が2021年3月に発表した「Future of Work スタートアップレポート」の中から、今回はバーチャルオフィスを展開する米Tandemを紹介する。

 新型コロナウイルスの影響が長期化するにつれて、世界中でテレワークを前提とした働き方が加速している。米国ではワクチンなどの効果によって急速に新規感染数が減少しているが、それでも企業の多くがテレワークを継続している。

 メンバーの働く場所が分散することで課題となるのが、従業員同士の有機的なつながりをどう維持・改善するかという点だ。テレワークでは、対面の勤務に比べて自然発生的な声がけや雑談が生じにくく、従業員が孤立感を感じたりちょっとした相談がしにくくなったりしがちだ。

 こうした課題に対するサービスの1つが「バーチャルオフィス」だ。注目を集めるスタートアップ、米Tandemを紹介しよう。

(資料:Tandem)
(資料:Tandem)
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 Tandemはサンフランシスコに本社を置く2017年創業のスタートアップで、テレワークを採用しているチームに対してバーチャルオフィス空間を提供するプラットフォームを展開している。

 Tandemは、競合のようにバーチャル上にオフィス“空間”を用意して、そこを自由に動き回ることで仮想的な仕事場を提供するようなサービスではない。メンバーがそれぞれどんな作業をしているのかを分かりやすく伝達することに特化している。