2025年、無人運航船が実用化する――。先端技術を駆使したこのプロジェクトに、商船三井や日本郵船グループなどが参画し官民連携で動きだしている。陸や空中に次ぐ海上の自動運転の実現で期待される経済効果は「1兆円」。プロジェクトの出資者である日本財団は、海難事故防止や人手不足解消を背景に「2040年に内航船の半数を無人運航にする」と息巻く。日本が世界にリードする海上の自動運転は、海運国日本復活の切り札となるか。