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日最高気温が35℃を超える「猛暑日」が続いても「温暖化懐疑論」は根強いと、前真之・東京大学准教授は指摘する。一方で、環境省は2100年の夏には全国の最高気温が40℃を超えるという「未来の天気予報」も示している。地球温暖化は本当か、またそれは人間のせいなのだろうか。真のエコハウス実現のために欠かせない気象データを読み解こう。

(イラスト:ナカニシミエ)
(イラスト:ナカニシミエ)
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 国際連合の「気候変動に関する政府間パネル」、通称 IPCCは、1990年から地球温暖化について各国の専門家による調査研究を続けている[図1]。世界中の研究者が地球の温度予測について真剣な議論を積み上げた結果、既に 2007年の第4次報告書において「温暖化は疑う余地がない」と結論付けた。

[図1]“地球温暖化は人間が原因”が世界のファイナルアンサー
[図1]“地球温暖化は人間が原因”が世界のファイナルアンサー
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)においては、世界中の専門家が温暖化の進捗調査(WGI)と影響予測(WGII)、その緩和策(WGIII)を議論している。2007年の第4次報告書で地球が温暖化していることを確定。13年の第5次報告書でその主因は人間が排出する温室効果ガスであると確認された。この結果を踏まえて具体的なCO2削減目標を設定したのがパリ協定である(資料:前 真之)
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 さらに 13年度の第5次報告書において、「温暖化は人間活動起源の温室効果ガス排出などによる可能性が極めて高い」と明確に示した。長い時間をかけた世界中の専門家の調査研究と議論を通し、世界の「ファイナルアンサー」は既に出ていることを忘れてはならない。

建築物省エネ法「地域区分見直し」の衝撃

 国連の結論は、あくまでも世界規模の話でしょ?と、人ごとに思う人も多いだろう。だが日本の気象データにおいても、温暖化の影響はくっきり表れている。

 その証拠の1つが「地域区分の見直し」だ。建築物省エネ法においては、日本を冬の寒さに応じて8つの「地域区分」に分けて、それぞれ達成すべき省エネ性能を定めている。この地域区分が 19年11月、気象データ更新と市町村合併対応のために見直された。その結果、以前より温暖な地域区分に変更された市町村が続出[図2]。温暖化の影響を、改めてまざまざと感じさせる結果となった。

[図2]仙台市が4地域から5地域に変更
[図2]仙台市が4地域から5地域に変更
地域区分の見直しの結果、より温暖な地域に区分が変更になる地点が続出した。特に、厳寒地の代表であった旭川市が1地域から2地域に、準寒冷地の代表であった仙台が4地域から5地域に変更されたことは、温暖化の進行を強く印象付けた(資料:国土交通省の資料を基に作成)
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 実際の気温はどうなっているのだろうか。日本では 1875年(明治8年)ごろから継続的に、温度などの気象データが各地で計測・記録されている。先人が残してくれた、この貴重なデータを分析してみると、年間で気温が最も低い1月の平均気温は、都市部や寒冷地ではこの100年で約3℃も上昇していることが分かった[図3]。

[図3]1月の平均気温も間違いなく上昇している
[図3]1月の平均気温も間違いなく上昇している
年間で気温が最も低い1月の平均気温の推移。特に都市部や寒冷地での温度上昇が激しい(資料:気象庁の気象データを基に筆者が分析)
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 併せて1日の最低気温が0℃以下となる「冬日」も、各地で年30~60日減と大幅に減少[図4]。特に東京では、かつて年に2カ月程度あった冬日がほぼゼロに。最近は屋外で水が凍らないなという実感は、気象データ上でも裏付けられている。

[図4]日最低気温0℃以下の「冬日」も急減少
[図4]日最低気温0℃以下の「冬日」も急減少
日最低気温が0℃以下になる「冬日」(気象庁の定義)は、各地で30 ~ 60日も減少している。氷がはらない日が増えている印象は間違っていなかったのだ(資料:気象庁の気象データを基に筆者が分析)
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