（出所：123RF）
ニューノーマル（新常態）の時代に向けて、ICT業界を中心に「ジョブ型」と呼ぶ新たな人事制度を導入する企業が増えつつある。テレワークなど新たな働き方に社内制度を対応させつつ、社員が持てる力を発揮しやすくする狙いだ。各社の取り組みに迫る。
特集
「ジョブ型」に挑む大企業
目次
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三菱ケミカルがジョブ型人事を刷新、「ピープルアナリティクス」に挑む理由
社員が自らのキャリアを主体的に決めて意欲的に働ける仕組みをつくり、データ活用を通じて生産性を高め、イノベーションをリードしていく――。こうした考えに基づき、人事改革に挑む企業が今増えている。ジョブ型人事の導入に挑む企業に迫る特集の第4回は三菱ケミカルを取り上げる。
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報酬連動で管理職を格付け、富士通の「ジョブ型」人事で注目したい5つの挑戦
富士通が「ジョブ型」人事制度の本格運用に乗り出す。管理職を皮切りに、労働組合との協議を経て一般社員にも適用していく計画だ。新型コロナウイルスの感染拡大によるテレワークの拡大を機に、会社の根幹を成すルールを刷新し、新たな時代への対応を目指す。
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DXと「ジョブ型」で成長狙う、KDDIがいま人事改革に踏み切る理由
KDDIは2020年8月、「ジョブ型」を主体とした新たな人事制度の導入に踏み切った。活躍した人を正当に評価し、処遇に反映することで、全社の生産性向上と業績アップにつなげる狙いだ。デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する人材の育成にも一段と力を入れる。
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世界30万人をジョブ型に転換、日立が壮大な人事改革に挑む本当の理由
国内で働く16万人を含め世界中の従業員30万人をジョブ型の人事制度へ――。日立製作所が壮大な社内改革に乗り出した。新型コロナウイルスの感染拡大により働き方をテレワーク中心へと刷新するのに伴い、人事制度の抜本的な見直しに挑む格好だ。その狙いを探った。
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