新型コロナ禍に苦しむ自動車業界。厳しい環境規制に対応しながら激しい競争に耐えなければならない中で、新型コロナの影響が直撃したため、先の見通しが立たないと悩む自動車関連企業は多い。アフターコロナではどのような戦略を立てるべきか。元トヨタ自動車の技術者で愛知工業大学工学部客員教授の藤村俊夫氏が、環境対策と顧客ニーズ、技術を踏まえた上で、アフターコロナにおけるモビリティーの技術戦略を提案する。

藤村俊夫(ふじむら としお)
愛知工業大学工学部客員教授(工学博士)、元トヨタ自動車、PwC Japan自動車セクター顧問をはじめ数社の顧問を兼任。 1980年に岡山大学大学院工学研究科修士課程を修了し、トヨタ自動車工業入社。入社後31年間、本社技術部にてエンジンの設計開発に従事し、エンジンの機能部品設計(噴射システム、触媒システムなど)、制御技術開発およびエンジンの各種性能改良を行った。2004年に基幹職1級(部長職)となり、将来エンジンの技術開発推進、将来エンジンの技術シナリオ策定を行う。2011年に愛知工業大学工学部 機械学科教授として熱力学、機械設計工学、自動車工学概論、エンジン燃焼特論の講義を担当。2018年4月より愛知工業大学工学部客員教授となり、同時にTouson自動車戦略研究所を立ち上げ、PwC Japan自動車セクター顧問をはじめ、コンサルティングや講演活動を行う。 活動(研究歴、所属学会、著書など): 自動車技術会 代議員/論文校閲委員。2001年「ディーゼル新触媒システム(DPNR)」で日経BP賞技術賞エコロジー部門賞受賞、2003年「ディーゼルPM、NOx同時低減触媒システムDPNR」で日本機械学会技術賞受賞。