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 コロナ禍でも今年度の売上高が前年度比140%、過去最高の7000億円到達を見込むなど業績好調なアイリスオーヤマ。日経クロステック EXPO 2020では10月19日10時からのオンラインセッションに同社の代表取締役社長大山晃弘氏が登壇する。公開取材形式で、アフターコロナ時代を見越した同社の開発・製造の戦略を語る。

アイリスオーヤマ角田工場(宮城県角田市)のマスク製造ライン
アイリスオーヤマ角田工場(宮城県角田市)のマスク製造ライン
(出所:アイリスオーヤマ)
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 同社は園芸用品の製造で培った樹脂成形技術を用い、家庭用収納用品などへ商材を広げ、さらには家電製品などでもヒット商品を連発している。コロナ禍での深刻なマスク不足に迅速に対応。マスク製造の国内回帰を発表し、大きな話題になったのは記憶に新しい。

 同社はこのほかマスクの材料の自社生産やアメリカ、フランス、韓国でのマスクの現地生産計画も発表しており、2020年10月にも稼働を始める見込みだ。

 日経クロステック EXPO 2020で実施される公開取材では日経ものづくり編集長山田剛良が大山氏に直撃。年間約1000アイテムの新製品を開発し、管理アイテム数が常時5000を数える同社の製品開発、製造のメカニズムや、それを支えるITを活用した管理体制、DX(デジタルトランスフォーメーション)の進捗などを聞く。

中国の大規模工場群と各国生産体制を柔軟に切り替え

 またマスクの国内製造、米仏韓国での現地生産・出荷体制に象徴される「地産地消」の戦略がどのような考えに基づくのか、アフターコロナの製造業はどうあるべきか、大山氏の考えを聞く。

 アイリスオーヤマは中国・大連市地域を中心に蘇州や杭州に大規模な工場群を有し、プラスチック成形から金属加工、木工までこなせる一貫生産の体勢を構築している。今回のコロナ渦では真っ先に影響を受けたはずだが、業績には大きなダメージを受けずに済んでいる。

 コロナ禍では各国間の流通が滞り、中国政府の規制も強化されため、サプライチェーンが寸断。一時期はマスクが国内に十分流通しない事態となった。同社が構築してきた独自の生産体制がこうした混乱の影響を最小限にとどめる成果を生んだという。

 同社は約30年前から工場内の自動化に取り組んでいた。人海戦術に頼っていた中国工場にも積極的にロボットを導入。生産ラインの省人化やAI(人工知能)の積極的な導入研究なども進めており、今回の公開取材ではその一端も明かされる。

アイリスオーヤマ 大山社長が語るアフターコロナ時代の製造業~マスク国内製造、地産地消の開発・製造体制

2020/10/19 (月) 10:00 ~ 10:30
アイリスオーヤマ 代表取締役社長  大山 晃弘 氏
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