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 時系列に並べると、63.9%(1回目宣言中)、41.9%(解除後)、50.9%(2回目宣言中)、38.5%(解除直後)となる。緊急事態宣言が発出されるとテレワークの利用率は上がり、解除されると下がる。このような傾向がはっきりと見える。

出所:日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ
出所:日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ
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 2021年5月時点で東京都や大阪府などで3回目の緊急事態宣言が続いており、対象地域も拡大している。現時点でのテレワーク実施率は4月の解除前より上がっていると推測できるが、6月以降に解除されると再び下がってしまう可能性がある。

 緊急事態宣言の繰り返しの発出を避けるには、宣言が発出されなくてもテレワークを継続することが大切だ。各企業の取り組みが問われる。

「働き方改革に関する動向・意識調査」概要
 日経BPのICT(情報通信技術)領域のシンクタンクである日経BP総研 イノベーションICTラボは、ICTを活用したテレワークの実態を明らかにするために「働き方改革に関する動向・意識調査」を実施した。日経クロステックなど日経BPのデジタルメディアの読者・会員(国内在住)を対象に、Web調査をした。調査期間は2021年4月8日~4月26日、有効回答数は200件。