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 東京地下鉄(東京メトロ)東西線の南砂町駅から数分歩くと、東京ドーム3.6個分に相当する延べ床面積約17万平方メートルの巨大施設が姿を現す。佐川急便を傘下に持つ物流大手SGホールディングス(SGHD)が2020年1月に開設した総合物流拠点「X(エックス)フロンティア」(東京都江東区)。その一角で2020年4月、中小のEC(電子商取引)事業者を支援する新たな物流サービスが始まった。

SGホールディングスが東京都江東区に開設した巨大物流施設「Xフロンティア」
SGホールディングスが東京都江東区に開設した巨大物流施設「Xフロンティア」
(撮影:日経クロステック)
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 EC事業者にとって手間のかかる商品の保管や発送などの物流業務を、SGHD傘下の佐川グローバルロジスティクスが請け負う「シームレスECプラットフォーム」。商品の保管スペースやマテリアルハンドリングなどの物流設備、作業員のリソースなどを複数のEC事業者が共同利用する仕組みだ。「サブスクリプション型サービスのように気軽に使ってもらう」(佐川グローバルロジスティクス)コンセプトのサービスで、倉庫保管料や入出荷の作業料金は個数や大きさによる従量課金とし、最低利用期間も設けていない。そのため小ロットやスポット的な配送依頼も可能な点を売りにしている。

 こうした柔軟な物流サービスを実現する上で、同社が力を入れているのがデジタル技術の活用だ。様々なEC事業者の商品を、入庫から発送まで平準化した手順で運用できるようにする。属人的な仕事を減らすとともに生産性を向上させ、コスト効率を高めるのが主な狙いだ。

ロボをフル活用、作業員を半数に

 活用技術の一例が入出荷など倉庫作業の大半を自動化する多彩な物流ロボットだ。具体的にはECサイトで商品注文が入ると、自動棚搬送ロボット「EVE」が商品が入った棚ごと検品エリアまで搬送する。そこで作業員がピッキングした商品を台車にセットした後、無人搬送機の「OTTO」が梱包エリアまで搬送する。最後に自動梱包ロボットが段ボールシートを商品のサイズに合わせて裁断し、箱状にして梱包する、といった具合だ。人手が必要な作業を一部のエリアに限定して歩行数を減らしたことで、作業員は一般的な物流施設の約半数で済むという。

商品棚を自動搬送するロボット「EVE」
商品棚を自動搬送するロボット「EVE」
(撮影:日経クロステック)
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 商品の入荷予定や出荷指示をはじめ物流業務に欠かせないデータの標準化にも力を注いでいる。通常はEC事業者によってデータのフォーマットが異なるため、倉庫会社や物流会社がEC事業者ごとに異なるフォーマットのデータをシステムが読み込めるよう改修せざるを得ないのが実情。結果として物流業務の契約を結んでから取引開始まで半年から1年といった準備期間がかかっていた。シームレスECプラットフォームでは標準のデータフォーマットを用意し、各事業者に同フォーマットに基づいたデータを使ってもらうことで準備期間は「最短1週間から1カ月程度で済んでいる」(SGグローバルロジスティクス東京支店営業課の三木綾乃チーフ)という。

商品の無人搬送機「OTTO」
商品の無人搬送機「OTTO」
(撮影:日経クロステック)
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