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 医師と患者にとってオンライン診療が身近になる──。2021年はその基盤整備が進む年となりそうだ。オンライン診療の初診に関する新しい実施ルールが定まり、オンライン診療を適用できる患者が増える可能性がある。2022年以降の診療報酬改定に向けてオンライン診療の有用性を示す症例の蓄積が進む他、遠隔診断を支援するIT製品・サービスの開発が進む。

 オンライン診療は医師がビデオ通話を利用して、自宅にいる患者の診察などを実施することだ。患者は通院の負担を軽減できたり、待ち時間を減らせたりする。

図 将来の「医師へのかかり方」
図 将来の「医師へのかかり方」
新型コロナで医療のデジタル化が3年前倒しに
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 医師と患者が対面診療以外にもオンライン診療という新しい選択肢を持つことで、両者の結びつきが強まると期待されている。通常、患者の来院が途切れると、治療が途中で止まってしまうことがほとんどだ。患者にとって受診の負荷が軽いオンライン診療を有効に活用すれば、患者の治療の離脱防止にもつながると考えられている。

 現状オンライン診療は対面診療と比較して診断できる内容に限界がある。それについて医師でデジタルハリウッド大学大学院客員教授の加藤浩晃氏は、「技術が発展すれば将来は、自宅に置いたIoT(インターネット・オブ・シングズ)の医療機器を活用し、医師が遠隔から診断できるようになるだろう」と展望する。