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 2021年は老年学と金融研究を組み合わせた「金融ジェロントロジー」に基づいて開発された、AI(人工知能)やIoT(インターネット・オブ・シングズ)を活用した金融サービスが次々と登場しそうだ。金融ジェロントロジーとは、加齢に伴う課題を扱いより良い生き方を追求する老年学(ジェロントロジー)の知見を、資産選択や資金管理といった金融の問題解決に生かすことを狙った研究や取り組みを指す。

 同分野の第一人者であり、慶応義塾大学ファイナンシャル・ジェロントロジー研究センター長を務める同大経済学部の駒村康平教授によると、日本の家計が保有する金融資産に占める75歳以上の保有割合は2015年で22%。2030年には31%に達する見込みだ。金融機関は高齢社会に適した金融サービスを提供する必要がある。

 駒村氏は「金融機関は金融ジェロントロジーについて理解を深めることに加え、IoTやAIなどのテクノロジーを使って高齢者を金融取引から取り残さない仕組みづくりを進めることが求められる」と話す。実際に様々な金融機関やITベンダーが現在、テクノロジーを活用した金融ジェロントロジーに関する取り組みを進めている。

 先行しているのが高齢者を「見守る」サービスだ。高齢者向けの金融サービスでしばしば問題となるのが認知能力の低下であり、周囲の人がサポートする仕組みづくりも欠かせない。きちんと周囲の人が目を配ることで金融詐欺から守ることもできる。

表 ITを使った金融ジェロントロジーへの取り組みの例
老年学(ジェロントロジー)の知見を金融サービスに導入
表 ITを使った金融ジェロントロジーへの取り組みの例
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