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 横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリンの3社は2021年2月19日、タイヤを使った路面状態検知の実証実験を始めると発表した(図1)。3月下旬以降の開始を目指す。地域の公表は未定。小型センサー搭載タイヤを装着した実験車を走らせる。得られた情報から、路面の凹凸や凍結などの状態を推定していく。地図情報と連携させ、次世代の車両技術「CASE(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)」を想定した新たなタイヤビジネスを検討する。

図1 横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリンの3社はタイヤを使った路面状態検知の実証実験を始める
図1 横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリンの3社はタイヤを使った路面状態検知の実証実験を始める
(出所:横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリン)
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 タイヤ大手は新興メーカーとの価格競争を回避するため、付加価値の高い製品開発を急ぐ。選択肢の1つがコネクテッド機能を備えた「つながるタイヤ」だ。通信で情報を集め、各タイヤの空気圧や摩耗状態、支える荷重などを監視するもの。一部機能は実用化しているが、路面の凹凸検知といった高度な機能は実験段階が多い。

 今回、横浜ゴムとアルプスアルパインが摩耗や路面状態の検知技術を共同開発する。つながるタイヤの開発と製造は横浜ゴムが担い、タイヤ内部に取り付ける小型センサーはアルプスアルパインが手掛ける。詳細は明らかにしていないが、加速度センサーのようなものと考えられる。

 バルブ部分などに取り付ける既存のTPMS(Tire Pressure Monitoring System、タイヤ空気圧監視システム)の情報と組み合わせて使う。また、タイヤから取得した情報をクラウドに吸い上げるシステムもアルプスアルパインが提供する。

地図連携に強み

 横浜ゴムとアルプスアルパインは19年10月にタイヤセンサーの共同開発を発表しており、そこに地図大手のゼンリンを加えた点が新しい試みといえる。

 ゼンリンは日本全国1741市区町村の地図情報を持つ。タイヤ情報から推定した路面状態と地図を連携させることで、どの地点で凹凸や陥没、凍結などの異常が発生しているかを突き止め、地図データへ瞬時に反映できる。タイヤの空気圧や摩耗状態に合わせ、急勾配や急カーブを避け、安全に走れる経路を提案することも可能になる。

 路面の異常を他車両と共有できれば、次に同じ道を走る運転者への注意喚起に使える。また、その車両が自動運転車だった場合は、路面状態に合わせた車両制御を前もって準備できる。例えば、100m先が凍結していると事前に分かれば、差し掛かる瞬間に車輪のトルクを制御して滑りにくくするといった対策を打てる。安全な走行につながる。

 「次世代車両向けの技術開発は自社だけではまかなえない。コア技術を基に協業で対応していく」(アルプスアルパイン広報)。「カーナビ向け地図情報だけでは頭打ちになる。他社との協業で活用の幅を広げたい」(ゼンリン広報)。

 横浜ゴムとの実証実験に臨む両社には、将来的な競争力をどう確保するかという共通の悩みがあった。横浜ゴムが推進してきた異業種との提携・協業と両社の悩みがうまくマッチングし、実証実験までこぎ着けたようだ。