トヨタ自動車傘下の日野自動車は2021年4月15日、電気自動車（EV）仕様の小型トラックを開発し、2022年初夏に市場投入すると発表した（図1）。名称は「デュトロ Z(ズィー) EV」。同社初の量産EVトラックとなる。新開発のプラットフォーム（PF）を適用。床面の地上高を現行車から半減させて400mmとし、荷役作業性や乗降性を高める。1充電当たりの航続距離は100km以上を目指す。主に宅配用途での活用を想定する。価格は未定である。
日野は新型車の特徴を「超低床・ウォークスルー」とうたい、日本の物流課題の1つである運転者不足の解消に役立てたい考えだ。モーター駆動のEVは振動や騒音がエンジン車よりも小さく、乗員に“優しい”車両といえる。
加えて同車は、運転席から荷室へ乗降せずに移動でき、乗降する場合でも床高の半減によって乗員・作業者への負担は小さい。普通自動車免許で運転可能なため、負担軽減と合わせて、高齢者や女性といった新たな人手の確保につなげやすい。
前輪駆動化が鍵に
EV基幹部品の配置工夫による前輪駆動化で低床を実現した。現行の小型トラック「デュトロ」はディーゼルエンジン車仕様、ハイブリッド車（HEV）仕様ともにFR（前部エンジン・後輪駆動）であり、エンジン駆動力をデファレンシャルギア経由で後輪ドライブシャフトに伝えるプロペラシャフトの搭載空間が必須だった。前輪駆動にすればプロペラシャフトは不要になる。
新型車では、容量40kWhのリチウムイオン2次電池パック（以下、電池パック）を車両中部の低床フレーム内に薄く敷き詰めた（図2）。電池パックの調達先は明かしていないが、親会社のトヨタがパナソニックと設立した車載電池の合弁会社、協業契約を結ぶドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）の商用車部門である同TRATON（トレイトン）、商用EV開発で協力関係にある中国・比亜迪（BYD）など、選択肢は多い。最高出力50kWの永久磁石式同期モーターやインバーターは、運転者が乗る「キャブ」下に収めた。
車両寸法は全長4700×全幅1700×全高2300mmで、現行デュトロに比べて「一回り小さいサイズ感」（同社）だという。前輪駆動の小型EVトラック向けPFは、日野が18年5月の展示会で公開していたものに近い（図3）。日野は同展示会で小型バスの構想も披露しており、今後は他車種に同PFを横展開する可能性がある。
さらに、トヨタと日野は21年4月1日、競合のいすゞ自動車を交えた3社で新会社Commercial Japan Partnership Technologies（コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ）を設立した。小型トラックを中心に、中型トラックやバン、ピックアップトラックなどで電動化に向けた技術開発を進めていく。開発コストの削減が念頭にあり、日野といすゞの小型EVトラック向けPFの共通化も現実味を帯びる。
カーボンニュートラル（温暖化ガス排出量実質ゼロ）を目指す機運が世界で高まり、商用車メーカー各社はEV開発を加速している。日本勢で先行するのはドイツDaimler（ダイムラー）傘下の三菱ふそうトラック・バスで、17年に小型EVトラック「eCanter」を市場投入した。日野は三菱ふそうからおよそ5年遅れての投入になるが、サイズ感が小さく取り回しに優れ、乗員・作業者の負担が小さい低床の新型車で差異化する。
