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 ケースごとに差があるため一概に言えないものの、「シミュレーションでは、圧縮した4K映像をクラウドに送信するケースと、IMX500で処理して出力したメタデータのみを送信するケースを比較すると、消費電力が7400分の1になった」(ソニーグループ執行役専務の神戸司郎氏)という。

 既にイタリア・ローマ市で21年6月からIMX500を搭載したスマートカメラで実証実験も進めている(図4)。市街地の交通渋滞や事故が問題になっているため、環境負荷を軽減しつつ、社会課題の解決に取り組む。

図4 ローマでの事例
図4 ローマでの事例
(出所:ソニーグループ)
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グループ8割の排出量を占めるイメージセンサー工場を省エネ化

 一方の「責任」の例では、工場の省エネルギー化の取り組みなどを挙げた(図5)。特にイメージング&センシング・ソリューション(I&SS)事業においては、ソニーグループ自らがイメージセンサーの開発・製造を担うため、「グループ全体の事業所の中で、同事業の温暖化ガス排出量が約8割を占めてしまっている」(神戸氏)という。

図5 省エネの取り組み
図5 省エネの取り組み
(出所:ソニーグループ)
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 そこで今まで以上の環境負荷軽減を狙う。具体的にはイメージセンサーの主力工場である長崎テクノロジーセンターにて、21年4月から稼働を開始した増設棟「Fab 5(ファブ ファイブ)」でエネルギー効率の高い機器の導入、エネルギーの循環利用の推進などを決めた。これによってクリーンルームにおけるエネルギー消費効率が21年度見込みで30%減(15年度比)になるという。また生産ラインにて使用する水も7割を回収し再利用することで、水資源の保全を進める。

 再生可能エネルギーの導入も進める。タイのSony Device Technologyではグループ最大規模の太陽光パネルを設置し、21年度中の再エネ電力100%を達成するとした。

■変更履歴
公開当初、ソニーセミコンダクタソリューションズシステムソリューション事業部副事業部長の柳沢英太氏のお名前を誤って掲載していました。おわびして訂正します。本文は修正済みです。[2021/9/17 8:30]