全704文字

 ホンダが、全固体電池を2030年ごろに実用化する意向を示した。同電池を搭載した電気自動車(EV)の価格と航続距離を、ハイブリッド車(HEV)と同等にすることを目指す。

 「液系のリチウムイオン電池は限界が近づいている。よりエネルギー密度の高い革新電池が必要になる。ホンダは、革新電池の自前開発を進めている」。こう明かしたのは、本田技術研究所社長の大津啓司氏だ。

 自動車技術の展示会「第14回オートモーティブワールド」(22年1月19~21日、東京ビッグサイト)の講演で、全固体電池の開発状況を説明した。大津氏によると、量産に向けて電池セル仕様の策定と生産技術の確立をセットで研究開発中という。電池セルの形状は、大型のラミネート(パウチ)型を選択した。

本田技術研究所社長の大津啓司氏
本田技術研究所社長の大津啓司氏
「第14回オートモーティブワールド」で講演した。(撮影:日経Automotive)
[画像のクリックで拡大表示]

 ホンダは、40年に世界市場で販売する全車両をEVか燃料電池車(FCV)にする計画。「400万台規模」(大津氏)で、電動化を進めるにつれて電池の必要量が急速に増加していく。電池戦略としては「液系リチウムイオン電池の生産拡大と革新電池の実現の両面で投資していく」(同氏)方針で、投資額は「数兆円規模になる」(同氏)見込みだ。