ソニーグループ（ソニーG）が、車載LiDAR（レーザーレーダー）向け部品の量産を2023年に開始する。車載カメラ向けイメージセンサーに続いてLiDAR部品を手掛けることで、自動車業界での存在感を高めていく。同社が車載LiDAR向け部品を量産するのは今回が初めて。2020年1月に市場参入の意向を明かしていた。
量産するのはSPAD（Single Photon Avalanche Diode：単一光子アバランシェダイオード）と呼ばれる受光素子である。SPADは、入射した1つの光子（フォトン）から、雪崩のように電子を増幅させる「アバランシェ増倍」を利用する画素構造を持つ。弱い光の検出も可能になる点が特徴だ。
高感度なSPADを受光素子に用いることで、自動車用に用いられる直接Time of Flight（dToF）方式によるLiDARの測距を長距離化できる。dToFは、光源から光を照射し、対象物に反射した反射光を受光素子が検知するまでの時間差から、対象物までの距離を測る方式である。
量産に先立ち、ソニーGは2022年末までに製品化する最初のSPAD距離センサー「IMX459」のサンプル出荷を始める。当初は2022年3月にサンプル出荷を開始する予定だった。やや遅れたものの、出荷のめどが立った。
同社はIMX459を搭載したLiDARのリファレンスデザイン（参照設計）も用意した。ソニーG自身がLiDARの形に仕上げて製品化する予定はなく、あくまでSPADの評価用である。15cm間隔で最大300m先まで測定できるという。
ソニーG傘下で半導体事業を担うソニーセミコンダクタソリューションズ（SSS）は2022年6月17日、LiDARのリファレンスデザインを使ったデモンストレーションを報道陣に披露した。検知範囲は水平120度で、角度分解能は0.2度である。人や車両だけでなく、反射光が小さくなるタイヤや樹脂製の三角コーンなども形状を正確に捉えていた。
SSS社長兼最高経営責任者（CEO）の清水照士氏によると、LiDAR向けSPADは「もともと自動運転車向けに開発していた」という。ところが、「ポジティブなサプライズがあった」（同氏）。
