「電気自動車（EV）化は必要だと思っているし、軽自動車に限っても大事なものだと思っている」。スズキが2023年1月26日に開催した「2030年度に向けた成長戦略説明会」に登壇した同社代表取締役社長の鈴木俊宏氏は、ある記者の「軽自動車が生き残るためにEV化は必要か」との質問にこう切り出した（図1）。
だが、その発言に続けて「ただ、“適所適材”というか“適材適所”というか、やっぱり機能的にそぎ落としてしっかり使ってもらえるような軽自動車を造るということも必要だと思うし、それを認めてもらえるような環境づくりというのも必要だと思う」と語った。
同氏は、EVを十分に使ってもらうためには、3つの要素が必要だと主張する。1つは、“適所適材”のEVを造ること。もう1つは、充電インフラをしっかりと整備すること。そして最後の1つが、こういう使い勝手なら許容できる、というユーザーの割り切りだ。
同氏は、クルマを実際にどう使っているかを見極めて、“適所適材”のEVを造っていくとする。そうしたクルマ造りには「（顧客がEVを選ぶのではなく）EVが顧客を選ぶという発想も必要かもしれない」と明かす。
同社は、2030年度までにEVを日本で6モデル、欧州で5モデル、インドで6モデル、それぞれ投入する計画だ（図2～4）。皮切りは、2023年度に日本に投入する商用の軽EVである。次いで、2024年度に欧州とインドにそれぞれの市場で同社初となるEVを投入する。インドに投入するのは、2023年1月開催の「Auto Expo 2023」でコンセプトモデルとして発表したEVという。
その後、2030年度に向けて、日本では小型SUV（多目的スポーツ車）や軽乗用車といったタイプのEVを追加、欧州でもEVのラインアップをSUVやBセグメントに拡大する。2030年度の同社のパワートレーン比率は、日本ではEVが20％、ハイブリッド車（HEV）が80％、欧州ではEVが80％、HEVが20％と想定する。
一方、インドにおいての同比率は、EVが15％、HEVが25％、内燃機関（ICE）車が60％の想定。インドは国土が広く地域によって事情が異なることや、電力供給インフラの整備も十分でなく、クルマより生活面での電力供給が優先されるという事情もある。圧縮天然ガス（CNG）やバイオガス、エタノール配合燃料などを使用したカーボンニュートラルなICE車も継続して投入していくことを考えている。
