先端技術ニュースプラス
目次
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ぬれたら発電で電池レスBLE発信、保守・後付け容易な漏水検知装置
エイブリックとぷらっとホーム、パトライトの3社は、クラウド環境に接続せずに使用できる漏水検知システムを開発した。新製品は、エイブリックのバッテリーレス漏水センサーに、ぷらっとホームのIoTゲートウエー装置と、パトライトの積層表示灯もしくは接点入力用コンバーター装置などを組み合わせたもの。
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オンセミがダイナミックレンジ150dBのイメージセンサー、車載を狙う
米半導体大手onsemi（オンセミ）が2022年10月25日、150dBを達成した車載向けのイメージセンサーを都内で発表した。競合他社の製品で最もダイナミックレンジが広いものが130dB程度だという。
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アップル製品一斉値上げの影響でiPhone SE躍進、22年7～9月の中古スマホ取引市場
ネット型リユース事業を手掛けるマーケットエンタープライズ（東京・中央）は2022年10月27日、2022年7～9月における中古スマートフォンと中古タブレット端末の取引数ランキングを発表した。今回も中古iPhoneと中古iPadの最新ランキングを紹介する。
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ジェイテクト系がEV用のデフサイドシールを開発、電動アクスルの小型化に寄与
ジェイテクトのグループ会社である光洋シーリングテクノは2022年10月、電気自動車（EV）用のデフサイドシール「JTEKT Ultra Compact Seal（JUCS）」を開発したと発表した。デフサイドシールとは差動歯車装置（デフ）とドライブシャフトの連結部分に装着するオイルシールのことであり…
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日本電産が東洋経済を提訴、インサイダー取引疑惑は名誉毀損と主張
日本電産は2022年10月24日、虚偽の記事で名誉を毀損されたとして東洋経済新報社（東京・中央）と関係者を提訴すると発表した。東洋経済は日本電産の自己株式取得においてインサイダー取引の疑いがあると報じていた。日本電産は損害賠償、記事削除、謝罪広告などを求めている。
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河野大臣アバターロボで世界初実験、なるか予算委員会出席
「予算委員会で私の代わりに席に座ってもらうのもいいかもしれない。遠隔操作には若干のタイムラグもあって慣れていないけれど、操作に慣れればいろいろなことに使っていきたい」
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「ロシア産ガスに頼らない暖房」ダイキンが欧州でヒートポンプ拡大
ダイキン工業は2022年10月20日、ダイキンヨーロッパ（ベルギー・オステンド）のヒートポンプ暖房事業について、2021年度の売上高が前年比約170％に当たる5688億円で過去最高だったと明らかにした。
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Amazon・Apple・Google合意のスマートホーム規格「Matter」、1.0版が公開
米Connectivity Standards Alliance（CSA）は、スマートホーム通信統一規格「Matter」の1.0版の公開およびその認証プログラムを始めたと、2022年10月4日（現地時間）に発表した。これを受けて、Matter 1.0に準拠の半導体製品が続々登場する。
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トヨタが日野自製エンジンの採用を断念、燃費改良のメド立たず
日野自動車とトヨタ自動車は2022年10月21日、小型バスの部分改良車に搭載する予定だった日野自製エンジンについて、採用を断念すると発表した。燃費性能が必要な数値に数％届かず、改良のメドも立たないためという。
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OKIと仏ミプソロジーがAI画像処理速度の高速化技術開発
OKIとOKIアイディエス、仏Mipsologyの3社は、OKIが開発した人工知能（AI）モデル軽量化技術「PCAS」とミプソロジーのFPGAによってAI処理を高速化するプラットフォーム「Zebra」を連携し、顧客のAIプログラムの軽量・高速化とFPGAへの実装の自動化を実現したと発表した。
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新たな交通インフラなるか、JR西日本とソフトバンクがバスの自動運転と隊列走行を実証実験
JR西日本とソフトバンクは2022年10月、滋賀県野洲市のテストコースで自動運転と隊列走行技術を用いたバス高速輸送システム （BRT）の実証実験を報道陣に公開した。「持続的で利便性の高い交通を目的としている」（JR西日本鉄道本部イノベーション本部次世代モビリティ開発担当課長の不破邦博氏）という。
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“日産依存”解消へ着々、AESCがBMWからEV電池を初受注
電池メーカーの中国エンビジョンAESCグループが、“日産依存”の解消を着々と進めている。同社は2022年10月20日、ドイツBMWからの受注を初めて獲得したと発表した。米国に電気自動車（EV）用リチウムイオン電池の新工場を立ち上げ、2025年以降に生産・供給を開始する見込みだ。
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京セラが歩行を計測しリアルタイムで指導するシステム、独自センサーで実現
京セラは2022年10月13日、歩行時の姿勢を計測し、ユーザーにフィードバックするシステムを発表した。同システムはウエアラブル端末で歩行状態を計測し、自分の理想の歩き方を設定することで、リアルタイムに指導を受けることができる点が特徴だ。
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オートデスク、「AutoCAD」基本機能とクラウドで自動化ニーズに対応
オートデスク（東京・中央）はCADソフト「AutoCAD」に関して、作図作業や技術文書作成作業の自動化などのユーザーニーズに対し、AutoCADの基本機能強化とクラウドで対応していく方針を示した。2022年10月14日に開催した説明会で明らかにした。
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マツダ「CX-60」にパナ系の液晶メーター、統合コックピットへ布石
マツダはSUV（多目的スポーツ車）「CX-60」にパナソニック オートモーティブシステムズのフル液晶メーターを採用した。マツダがフル液晶メーターを採用するのは今回が初めて。パナソニック オートモーティブシステムズとしてもメーターを市販化するのは初とする。
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日野自のエンジン不正が豪州でも訴訟問題に発展、米国に続き
日野自動車は2022年10月14日、同社のエンジン不正で損害を受けたとして、オーストラリアの物流事業者など2社が同年9月30日付で、同国ビクトリア州上級裁判所において、日野自とオーストラリア販売子会社Hino Motor Sales Australia（HMSA）を相手に訴訟を起こしたと発表した。
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ソニーGとホンダの新会社、北米生産の次世代EVを25年に発売
ソニーグループ（ソニーG）とホンダが共同で設立した新会社「ソニー・ホンダモビリティ（東京・港）」は2022年10月13日、第1弾の次世代電気自動車（EV）を2025年内に発売すると発表した。2025 年前半から先行受注を開始し、北米市場と日本市場に投入する。
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三菱自が「ミニキャブ・ミーブ」再販、商用軽EVで巻き返し
三菱自動車は2022年10月13日、商用軽バンタイプの電気自動車（EV）「ミニキャブ・ミーブ」の一般販売を同年11月24日に再開すると発表した。2011年12月に発売した同車は販売台数が伸び悩んだことなどで2021年3月末に生産を終了し、一部の法人に向けて販売を続けてきた。
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トヨタ・VW・ステランティス、ソフト定義車両のアプローチに差
ソフトウエア定義車両（Software Defined Vehicle、SDV）に対する自動車メーカーの取り組みについて、自動車技術調査・コンサルティング会社の英SBD Automotive（SBDオートモーティブ）が分析した。2022年10月7日に開催した同社セミナー「ソフトウエアデファインドビ…
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TI内で伸び盛りの車載半導体、3つのトレンド重視で高成長維持へ
米Texas Instruments（テキサス・インスツルメンツ、以下TI）の車載半導体事業について、Sameer Wasson氏（vice president, Business Unit Manager for the Processors business）に話を聞いた。同事業はTI全社の中…
