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東日本大震災から10年、日本の地震観測網は見違えるほどに強化された。数千キロメートル以上の光海底ケーブルによる観測網が、地震や津波を素早く検知する。必ずやって来る南海トラフ地震に備えて、今も整備を続けている。

 2011年3月11日に発生した東日本大震災の死者・行方不明者が2万2000人以上にも達した理由の1つに、当時の地震観測網が十分ではなかったことがあった。政府は1995年1月の阪神大震災を教訓に、陸上での地震観測網は拡充してきた。しかし2011年当時、地震計は陸域に1490基あったのに対して、海域には45基しかなかった。日本列島の東側、日本海溝付近で発生した地震の規模は、震源から数百キロメートル離れた陸上の地震計で得たデータから推計しなければならなかった。

地震規模を過小評価し被害拡大

 観測体制が不十分だったため、気象庁は地震発生の3分後、その規模をマグニチュード(M)7.9と過小評価してしまう。津波の高さは宮城県で6メートル、岩手県と福島県で3メートルと予測して警報を出した。

 だが実際の規模は、エネルギー量が40倍以上のM9.0だった。気象庁は地震発生から28分後に予測を改め、宮城県で10メートル以上、岩手県と福島県で6メートルの津波が来るとの警報を出した。しかし既に停電していた被災地で警報は受け取れず、多くの被災者が津波から逃げ遅れてしまった。

 悲劇を繰り返してはならない。政府は東日本大震災以降、海底地震津波観測網の整備を急ピッチで進めてきた。2017年までに整備した日本海溝海底地震津波観測網(S-net)は、北海道から関東までの海底に5500キロメートルの海底ケーブルを張り巡らし、150基の地震津波観測装置を配備する。これによって「海域で発生した地震の大きさを陸上の地震観測網に比べて最大30秒程度、津波なら最大20分程度早く検知できるようになった」(防災科学技術研究所の青井真地震津波火山ネットワークセンター長)。

図 東日本大震災以降に整備・計画された海底地震津波観測網
図 東日本大震災以降に整備・計画された海底地震津波観測網
海域で発生した地震の正確な規模を即座に把握(画像提供:防災科学技術研究所)
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 実際に2016年8月20日18時ごろに三陸沖でマグニチュード6.4の地震が発生した際に、S-netが陸上観測網の22秒前に地震を検知できたという。津波の発生を沖合で素早く検知して陸に情報を伝え、迅速な避難などに役立てられるようになった。観測データは防災科研だけでなく気象庁とも共有し、2016年7月から津波警報、2019年6月から緊急地震速報に活用している。