（写真：Getty Images）
新型コロナウイルス感染症への対策として、テレワークは企業における事業継続の重要な切り札の1つになっている。この切り札をさらに活用して、新しい働き方を確立する動きが始まった。テレワークを前提とした働き方への転換を目指す先進企業は、コミュニケーション不足という課題を解決し、ペーパーレス化や営業のオンライン化などのより一層の改革を進めている。ヤフーやKDDIなどの事例を通し、新しい働き方確立への道を明らかにする。
特集
新しい働き方、対話とデジタル化に活路
出典：日経コンピュータ、2021年2月18日号 pp.22-35
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目次
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テレワークで対話不足が深刻に、解決の切り札は「1on1ミーティング」
在宅勤務の長期化でコミュニケーション不足という課題が見えてきた。新しい働き方を確立しようとする先進企業は、この解決に乗り出している。「1on1」を切り札に、非対面で対話する機会の創出に動いている。
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テレワーク前提で仕事を見直す、デジタルで効率高める「3つの施策」とは
出社や移動をしなくても社員が円滑に仕事できるよう、業務の見直しが進む。ペーパーレス化やデータに基づく業務効率化など手段は多彩だ。先行企業が仕事の見直しのために進める「3つの施策」を見ていこう。
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どこでも働ける「リモートキャリア」の支援制度改革広がる、オフィスも再定義
出社前提で存在していた制度は大幅な見直しが進む。テレワークを生かして場所を問わない勤務形態が生まれている。労働時間制度や社員への手当を改める動きも出てきた。仕事の見直しと合わせて、企業はオフィスという仕事の場の見直しも進めている。
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人事制度はジョブ型へ、減った通勤時間を活用しオンライン「学びの場」受講も
出社前提で存在していた人事制度も大幅な見直しが進む。「人に仕事を割り当てる」という一般的なメンバーシップ型の人事制度から、「仕事を明確にした上で人を割り当てる」というジョブ型の人事制度へ移行する企業も多い。
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テレワーク下の体調や幸せ度をケアする動き、気軽に相談できる体制のつくり方
テレワークを中心とした新しい働き方を進めていく上で忘れてはならないのが、社員の心身のケアだ。出社勤務に比べて健康状態の把握が難しくなるからだ。各社は、社員に向けたアンケートの実施や、カウンセリングなどの支援制度の拡充に取り組んでいる。
