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Windows 11をベースに教育機関向けに最適化されたOS。性能が低い安価なパソコンでも軽快に動作し、バッテリー駆動でも長時間動作する。複数の端末をまとめて管理できる管理者向けの機能も搭載している。

 Windows 11の教育市場向けバージョンで、米マイクロソフトが2021年11月に発表した。主に幼稚園から中学校までの授業をサポートするために開発した。教育向け市場では米グーグルのChrome OSを搭載した「Chromebook」が高いシェアを持つ。マイクロソフトにとっては、Windows 11 SEを新たに投入することで、教育市場でのWindowsの存在感を高める狙いがある。

 Windows 11 SEでは低スペックで安価なパソコンでも軽快に動作するようリソースを最適化している。また、生徒の出席状況や課題の達成度などを分析したり、アプリのインストールやOSアップデートのタイミングなどをリモートで管理したりする機能を搭載する。

 Windows 11 SEで動作するアプリは限定されており、インストールできるのも管理者のみだ。基本的にはWebブラウザーの「Edge」上で動作するWebアプリを利用するが、Chrome OSに比べて最大の強みは、「Word」や「Excel」、「PowerPoint」といった「Microsoft 365」のアプリが使える点だろう。これらのアプリはオフラインでも利用でき、また、OneDriveのデータはクラウドだけでなくローカルにも保存されるので、児童生徒がインターネットに接続できない環境でも作業を継続できる。また、「Zoom」や「Chrome」など、一部のサードパーティ製アプリもサポートする。

 日本マイクロソフトはWindows 11 SEを搭載したパソコン「Surface Laptop SE」も発表した。直販価格は3万580円からで、11.6型のディスプレイを搭載。最小構成時のCPUはCeleron N4020、ストレージは64GBのeMMC、メモリーは4GBという仕様だが、バッテリーで最大16時間駆動する。夜間に充電しておけば授業の間は使い続けられるだろう。Windows 11 SE搭載パソコンは、今後、Dynabook、富士通クライアントコンピューティングなどからも登場予定だ。

Windows 11 SEを搭載した教育市場向けノートパソコン「Surface Laptop SE」。直販価格は3万580円から。米国、カナダ、英国、日本で展開する
Windows 11 SEを搭載した教育市場向けノートパソコン「Surface Laptop SE」。直販価格は3万580円から。米国、カナダ、英国、日本で展開する
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