キ「ビジネスコミュニケーションの常識」がいま大きく変わりつつあります。次世代のデジタルグローバルなビジネスコミュニケーションでは、キャリアパーソン世代が身に付けてきた空気を読む気配りや相手の立場をわきまえた丁寧な言葉使い、実直な態度などはむしろ不適切となり、ストレートでフラット、共感を重視したSNSスタイルが今後の「新常識」になります。キャリア世代は耳を疑う話かもしれません。本連載ではなぜそうした変化が起こるのか、書籍『それでは伝わらない！ビジネスコミュニケーション新常識 デジタルグローバルな作法は若者に学べ』（2022年8月、日経BP発行）を基に、ビジネスコミュニケーションの常識を変え、グローバル化を一気に進展させる新しいツールの登場やコミュニケーションスタイルの変化の背景を整理して解説します。今回のテーマは、コロナ禍で急きょ始まったリモートワークです。（技術プロダクツユニットクロスメディア編集部）
まずは残念なケースとなりますが、コロナ禍で当たり前になったリモートワークを掘り下げます。大手メーカーに勤めるIさんの話です。
50歳で部署異動したIさんの「働き方」
Iさんは4年前に別部署から異動してマーケティング業務を担当することになりました。ただ、50歳を超えていたIさんにとって新業務の習得は容易ではなく、難しいタスクなど自分では対応できない仕事があると、周囲の若手メンバーに依頼して代わりにやってもらうことで何とかやり過ごしていました。仕事を振られる側の若手は、反感はありつつも、相手が年長者であり、やり方を手取り足取り教えるよりも自分でやった方が早いので受け入れていました。
明らかにIさんの業務成果は同僚のレベルを大きく下回っていたのです。Iさんの上司は何となく分かっていましたが、Iさんが時間通りに出社し、パソコンの前で何かしら作業らしきことをしているので、それほど問題視はしていませんでした。
しかし、コロナ禍でリモートワークが主体となったことで、この状況は変わりました。様々な課題やタスクのやりとりはメールやチャットを中心に行われていますが、そうしたコミュニケーションにIさんが参加する頻度は明らかに少ないことが目に見えて分かるようになりました。
また、普段のオンライン会議では画面をオフにして会話だけで進めることが多かったのですが、Iさんは会議の間中、一言も発言することはありませんでした。リモートワークにシフトしたことで、業務貢献度はメールやチャット上での「コミュニケーション量」や、オンライン会議での「発言回数」によって可視化されてしまったのです。
Iさんは仕事への取り組み方について、初めて上司からコーチングを受けることになりました。その時、Iさんの考える「働き方」と、求められている「在り方」に大きなギャップがあることが明らかになり、しばらくして会社の早期退職制度が発表された際、Iさんは応募して退職したのでした。
