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「アプリで治療、まだまだ広げる」注目ベンチャー1位のCureApp佐竹CEO

　日経デジタルヘルスが実施した注目すべきデジタルヘルス関連ベンチャーのアンケート調査で1位になったのはやはり、治療用アプリで日本初の薬事承認を得たCureAppだった。今回で3年連続となる。佐竹晃太CEOにデジタルヘルスのベンチャーが成功する秘訣を聞いた。

ひび割れを自分で治すコンクリート、脱炭素でテレビも注目

編集者が明かす「100の技術」の裏話（5）

　ディープで面白い技術にテレビやビジネス誌が注目している。日経ビジネスは2021年12月17日に発行したムック『徹底予測2022』（日経BP）で、2022年に注目されるディープな技術を特集した。その一つが書籍『日経テクノロジー展望2022　世界を変える100の技術』（日経BP）でも取り上げたひび割れ…

テレビや雑誌で話題の「食べられるロボット」なぜ必要？　どう造る？

編集者が明かす「100の技術」の裏話（4）

　日経ビジネスは2021年12月17日に発行したムック『徹底予測2022』（日経BP）で、2022年に注目されるディープな技術を特集した。その一つが書籍『日経テクノロジー展望2022　世界を変える100の技術』（日経BP）でも取り上げた「食べられるロボット（可食ロボット）」である。テレビ番組も注目す…

「経済安保」対策の新規制を予測、水面下で先取り対応も

2022年注目キーワード「経済安保」を先取り（3）

　企業にとって「経済安全保障を確保する」とは、実際、何をするのでしょうか。それは「重要技術を守る」ことです。経済安全保障を脅かす可能性のあるあらゆるリスクを踏まえ、自社がそのリスクを顕在化させていないことを常に確認し、顕在化させる可能性があるなら先手を打つのです。

迫真「カンパニー・マン」　FBIが動画で経済安保リスクを啓発　　

2022年注目キーワード「経済安保」を先取り（2）

　「経済安保」という言葉をよく聞くようになった。IT、AI（人工知能）、デジタル技術などは対象となり、国内外の法規制への目配せが必要だという。弁護士である著者陣が、ビジネスパーソン向けに『シン・経済安保』を書き下ろした。

2022年法規制待ったなし、企業を縛る「経済安保」

2022年注目キーワード「経済安保」を先取り（1）

　2021年10月4日、岸田内閣が発足しました。その中でひときわ耳目を集めたのが、新たに「経済安全保障担当大臣」が任命されたことでしょう。このニュースを見聞きして「経済安全保障（経済安保）とは何？」と思った方もいることでしょう。

驚異の中国企業「衆安保険」、機能に特化しメリット享受

ビービット流デジタルビジネス成功術 「UXグロースモデル」を理解せよ（5＝最終回）

　デジタル化が進展する今の時代に企業が考えるべきことは何か。2021年9月発売の書籍『UXグロースモデル アフターデジタルを生き抜く実践方法論』から一部を抜粋し、5回にわたって紹介してきたが、第5回（最終回）では「バリュージャーニー型に転換しない」という選択について解説する。

真の製品原価を算定する究極のVMへ、書評『部品数マネジメントの教科書』

　部品数を適正に管理すれば、ムダなコストを大幅に減らせ、開発期間の短縮や開発費の削減、生産性の向上、保守コストの削減、働き方改革の実現など、実に多くの果実が得られる。いすゞ自動車で部品数の改革を進めた実体験をまとめた書籍『部品数マネジメントの教科書』。管理会計・原価計算の第一人者である山本浩二氏が書…

もしバリュージャーニー型への転換に失敗したら？ 企業はどうなる

ビービット流デジタルビジネス成功術 「UXグロースモデル」を理解せよ（4）

　アフターデジタル時代が到来してしばらく時間が経過すると、まず「バリュージャーニー型に転換しなかった企業」や「挑戦し切れず、バリュージャーニー型に転換できなかった企業」の競争力が徐々に失われていきます。そうした企業はバリュージャーニーを提供する企業に「機能提供に特化する道を選択した企業」になっていき…

まさかの異業種が競合！　デジタルは「バリュージャーニー」競争

ビービット流デジタルビジネス成功術 「UXグロースモデル」を理解せよ（3）

　アフターデジタル時代では、バリュージャーニー型に転換した企業は、転換しなかった企業よりも高い競争力を持つ。また、まったく異なる商品やサービスを提供する異業種企業がライバルになります。その理由を説明します。

「デジタルの教養」で変革の波を乗り切る　編集者おすすめの3冊

　あらゆる場所で進む「デジタル化」。恩恵と可能性は多く語られるが、弊害や危険はないのだろうか？　こうした疑問に答えるのがコンピューター教養シリーズの最新刊『教養としてのデジタル講義 今こそ知っておくべき「デジタル社会」の基礎知識』である。担当編集者がその内容となぜ今、本書が必要なのかを解説する。