全466文字
PR

 デジタル変革の手段として、新しいITシステムの構築・導入が必要になるケースは多い。システムの開発・運用・保守の段階でも、DXパートナー(ITベンダー)に業務を丸投げすることは厳禁であることはいうまでもない。

 とはいえ、自社で全てのシステム関連業務を担えるわけでもない。現実的には、ITベンダーに様々な業務を委託しなければならない。今後はどのようなITベンダーに仕事を任せるべきなのだろうか。

 「旧来型のプロジェクトマネジメント(PM)力だけでは十分とはいえない」――。日清食品ホールディングス・執行役員CIO(最高情報責任者)を2021年3月末まで務め、同社でDXをけん引してきた喜多羅滋夫氏に「DXパートナーに求めること」を聞いたところ、こんな答えが返ってきた。その理由は。DXパートナーに求める新たな条件とは。

喜多羅株式会社 Chief Evangelist(元・日清食品ホールディングス 執行役員CIO)の喜多羅滋夫氏
喜多羅株式会社 Chief Evangelist(元・日清食品ホールディングス 執行役員CIO)の喜多羅滋夫氏
(撮影:村田 和聡)
[画像のクリックで拡大表示]

Chapter16の要点

  • 旧来型のプロジェクトマネジメント力だけでは十分とはいえない
  • OODA(観察、適応、決定、行動)を実践できるベンダーに魅力を感じる
  • 開発スピードへの期待はより高まっている
  • 完璧さよりも3割主義の発想を