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デジタル変革の手段として、新しいITシステムの構築・導入が必要になるケースは多い。システムの開発・運用・保守の段階でも、DXパートナー（ITベンダー）に業務を丸投げすることは厳禁であることはいうまでもない。
とはいえ、自社で全てのシステム関連業務を担えるわけでもない。現実的には、ITベンダーに様々な業務を委託しなければならない。今後はどのようなITベンダーに仕事を任せるべきなのだろうか。
「旧来型のプロジェクトマネジメント（PM）力だけでは十分とはいえない」――。日清食品ホールディングス・執行役員CIO（最高情報責任者）を2021年3月末まで務め、同社でDXをけん引してきた喜多羅滋夫氏に「DXパートナーに求めること」を聞いたところ、こんな答えが返ってきた。その理由は。DXパートナーに求める新たな条件とは。
喜多羅株式会社 Chief Evangelist（元・日清食品ホールディングス 執行役員CIO）の喜多羅滋夫氏
（撮影：村田 和聡）
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Chapter16の要点
- 旧来型のプロジェクトマネジメント力だけでは十分とはいえない
- OODA（観察、適応、決定、行動）を実践できるベンダーに魅力を感じる
- 開発スピードへの期待はより高まっている
- 完璧さよりも3割主義の発想を
