産業革命以降の世界の平均気温上昇を1.5℃以下に抑えない限り、我々人類は気候危機の連鎖から逃れることはできないと、国連気候行動サミット2019は警鐘を鳴らした。2030年までにCO2を45%削減し、2050年にはカーボンニュートラル（温暖化ガスの排出量実質ゼロ）を実現しなければならない。これを受けて、多くの報道はクルマの電気自動車（EV）化ばかりを伝えている。だが、「カーボンニュートラルに向けた道筋で重要なことは、EV化ではなく、全産業を対象とした燃料と電気エネルギーのグリーン化だ」と愛知工業大学工学部客員教授の藤村俊夫氏は訴える。間違いだらけのCO2削減戦略を改め、日本政府と産業が取るべき「あるべきCO2削減戦略」を同氏が提案する。
藤村俊夫（ふじむら としお）
愛知工業大学工学部客員教授（工学博士）、元トヨタ自動車、PwC Japan自動車セクター顧問をはじめ数社の顧問を兼任。
1980年に岡山大学大学院工学研究科修士課程を修了し、トヨタ自動車工業入社。入社後31年間、本社技術部にてエンジンの設計開発に従事し、エンジンの機能部品設計（噴射システム、触媒システムなど）、制御技術開発およびエンジンの各種性能改良を行った。2004年に基幹職1級（部長職）となり、将来エンジンの技術開発推進、将来エンジンの技術シナリオ策定を行う。2011年に愛知工業大学工学部 機械学科教授として熱力学、機械設計工学、自動車工学概論、エンジン燃焼特論の講義を担当。2018年4月より愛知工業大学工学部客員教授となり、同時にTouson自動車戦略研究所を立ち上げ、PwC Japan自動車セクター顧問をはじめ、コンサルティングや講演活動を行う。
活動（研究歴、所属学会、著書など）： 自動車技術会 代議員／論文校閲委員。2001年「ディーゼル新触媒システム（DPNR）」で日経BP賞技術賞エコロジー部門賞受賞、2003年「ディーゼルPM、NOx同時低減触媒システムDPNR」で日本機械学会技術賞受賞
