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 SUBARU(スバル)は車載半導体の不足の影響で、2021年度通期(21年4月~22年3月)の生産・販売計画を下方修正した。世界生産台数は当初計画(21年5月発表、以下同じ)に比べて4万台減の99万台、世界販売台数は同4万台減の96万台を計画する。

 半導体不足によってスバルは20年度(20年4月~21年3月)に、グローバル(日本と米国)で6万1000台の減産を行った。21年度は第1四半期(21年4~6月)だけで、約6万台の減産に追い込まれた。同第2四半期(21年7~9月)も減産が続くという。

 電話会議システムを用いて21年8月3日に開いた21年度第1四半期の連結決算会見で、同社取締役専務執行役員で最高財務責任者(CFO)兼最高リスク管理責任者(CRMO)の水間克之氏は、「当社の半導体不足は、21年度下期(21年10月~22年3月)には解消するとみている。下期の増産によって、21年度通期の減産台数を約4万台に抑える」とした(図1)。

水間克之氏
図1 スバル取締役専務執行役員でCFO兼CRMOの水間克之氏
(出所:スバル)
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 スバル社長兼最高経営責任者(CEO)の中村知美氏は、21年5月にオンライン開催した20年度通期の連結決算会見で、「21年度は当社の中核市場である米国を中心に、需要が戻ってきている。何としても103万台の世界生産と、100万台の世界販売を達成したい」と述べていた(図2)。だが、実際には半導体不足が直撃し、わずか3カ月で計画を下方修正することになった。

中村知美氏
図2 スバル社長兼CEOの中村知美氏
(出所:スバル)
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