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 ホンダは車載半導体不足などの影響で、2021年度通期(21年4月~22年3月)の四輪車の世界販売台数(連結販売台数、以下同じ)を下方修正した。当初計画(21年5月発表、以下同じ)に比べて15万台減の485万台に見直した。

 既に21年度第1四半期決算を発表した日系自動車メーカー6社(スズキを除く)では、SUBARU(スバル)が21年度通期の世界販売計画を下方修正した。トヨタ自動車と日産自動車、マツダの3社は当初計画を据え置き、三菱自動車は同計画を上方修正した。下方修正したのはスバルに次いで2社目となる(図1)。

ホンダの世界販売計画
図1 ホンダの世界販売計画(21年度通期)
(出所:ホンダ)
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 21年8月4日にオンライン開催した21年度第1四半期(21年4~6月)の連結決算会見で、ホンダ副社長の倉石誠司氏は、「半導体不足が現在も続いていることに加え、東南アジアで新型コロナウイルス変異株(デルタ型)の感染が拡大していることなどから、部品調達に影響が出ている。これらの要因を踏まえて、世界販売計画を下方修正することにした」と述べた(図2)。

倉石誠司氏
図2 ホンダ副社長の倉石誠司氏
(オンライン会見の画面をキャプチャー)
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 ホンダは当初、半導体不足によって21年度上期(21年4~9月)に生産で約10万台の影響が出るが、同下期(21年10月~22年3月)の増産で補い、21年度通期の影響をできるだけ抑えるとしていた。

 ところが実際には、21年度第1四半期の減産台数は17万~18万台となった。同第2四半期(21年7~9月)以降も半導体不足は続き、東南アジアにおける変異株の感染拡大もあり、減産台数は増える見通しだ。同下期に増産しても、当初の販売計画を見直さざるを得ないと判断した。