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ITサービス各社の2020年度業績は、NTTデータや野村総合研究所など増収増益を確保する企業がある一方で、大塚商会や日鉄ソリューションズのように減収減益の企業も出るなどばらつきが見え始めた。日経コンピュータはITサービス大手の2020年度の決算資料を基に、売上高上位30社の業績を集計・ランキングした。

 「2021年3月期は想定よりもマイナス影響が少なく、堅調な決算になった」――。NTTデータの本間洋社長は2021年5月11日に開催した決算説明会でこう発言した。2020年4月の緊急事態宣言以降、IT投資の抑制やプロジェクトの中止、延期などの逆風が吹く中でも、同社をはじめ野村総合研究所(NRI)やTIS、SCSKといったITサービス大手は増収増益を確保した。

 ただしITサービス企業全体では、2019年度のような全面的な増収増益ではなくなったのが2020年度の特徴だ。日経コンピュータはITサービス大手の2020年度の決算資料を基に、売上高上位30社の業績を集計した。2019年度は9割以上の企業が増収だったのに対して2020年度は6割、同じく増益も2019年度の9割以上に対して2020年度は7割にとどまった。

 減収減益だった大塚商会の大塚裕司社長は2021年2月1日の決算説明会で「リーマン・ショック以来のこと」と説明。コロナ禍で思うように営業活動ができなかったことが要因とみられる。

 明暗はどこで分かれたのか。SMBC日興証券の菊池悟シニアアナリストは、「前年度の受注残が多かった企業や、ユーザー企業の基幹システムに深く関わっている企業ほどコロナ禍でも開発や運用業務が順調に続き、結果的に手堅い業績につながったのではないか」と分析している。逆にデジタルマーケティングやIoT(インターネット・オブ・シングズ)活用といった新技術・サービスの導入に強いITサービス企業は、ユーザー企業の様子見の姿勢に影響を受けた可能性があるという。