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ITサービス各社の2020年度業績は、NTTデータや野村総合研究所など増収増益を確保する企業がある一方で、大塚商会や日鉄ソリューションズのように減収減益の企業も出るなどばらつきが見え始めた。日経コンピュータはITサービス大手の2020年度の決算資料を基に売上高上位30社の業績を集計・ランキングし、この30社を「営業利益の伸び率」の順で並べた。

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 営業利益の伸び率を「成長性ランキング」として見ていく。成長性は前年度の営業利益を基に何パーセント増加したかを伸び率として計算し、順位付けしたものだ。この値で高付加価値の商品・サービス販売が加速している、経営合理化が進んでいるといった見方ができる。

 トップの内田洋行は2020年に創業110年を迎えた老舗企業。伸び率は89.9%で、営業利益が前期の38億円から72億円とほぼ倍増した。同社は学校の情報化関連のシステムに強みを持つことで知られる。

 GIGAスクール構想の特需かと思いきや、前提となる学内ICT化のニーズが一気に押し寄せた。「2020年度に小学校の学習指導要領が改訂されるなど、充実したICT環境が学習の前提になることが決まった。教員向けパソコンや電子黒板、校内LAN整備などが進んだ」と内田洋行の佐藤将一郎経営企画統括部部長は説明する。

 同社は決算月が7月で、GIGAスクール構想の特需は2021年7月期へ反映される。2021年6月1日に発表した2021年7月期の業績予想では、売上高が前期比39.8%増の2800億円、営業利益は同24.3%増の90億円としており、今期以上の水準になりそうだ。