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 データセンター(DC)は、災害などが起きてもサービスの提供に極力影響が生じないように様々な対策を講じている。

電源や通信の多重化で災害に備える
電源や通信の多重化で災害に備える
(出所:上段はSCSKの資料に基づき作成、下段左はエクイニクス・ジャパン)
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 建物自体が耐震構造になっているほか、ガス消火設備を備える。電力会社から主電源と予備電源の2系統を引き込んでいるDCも多い。SCSKの千葉県印西市のDCでは2カ所の変電所から主電源と予備電源を引き込んでいる。一方の変電所で障害が発生しても電力供給は止まらない。

 万が一、電力会社からの供給が停止した場合は、ガスタービンなどによる非常用発電機で電力を賄う。大規模なDCでは、電力供給に必要な台数に1台の予備機を加えた「N+1構成」でかつ数日分の備蓄燃料を用意しているのが一般的だ。燃料を優先的に供給してもらう契約を燃料業者と結んでいるケースも多い。

 非常用発電機が起動するまでの間は、無停電電源装置(UPS)で電力を供給する。非常用発電機と同様に「N+1構成」にすることが多い。SCSKのDCでは、UPSを常用系と予備系の2系統にしてそれぞれの電源も別々にすることで可用性を高めている。

 このほか、多くのDCでは通信事業者からの通信回線の引き込み口も2ルート以上用意している。様々な通信事業者の回線を引き込める「キャリアフリー」にも対応してネットワークの冗長性を高めている。

 障害対策の方法は日々進展しているため、既存のDCでも定期的な見直しや改善が求められる。米Equinixの日本法人であるエクイニクス・ジャパンで執行役員を務めるIBXオペレーションズ本部の齋藤 晶英氏は「古いDCは冗長性が不十分なケースがある」と話す。単一障害点が残っていると障害を招くリスクがあるため、こうした部分を排除する取り組みに本腰を入れているという。