新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ策として、テレワークが広がる中、その環境下での生産性が大きな課題になっている。日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボが2021年4月に実施した「働き方改革に関する動向・意識調査」によると、2021年3月に2度目の緊急事態宣言が解除された直後、テレワークによって生産性が「上がった」と答えた人の割合は23.7％だった。

　テレワークによって生産性が上がったと実感できるビジネスパーソンが増えていかなければ、テレワークをやめて出社勤務に戻す企業が増えかねない。コロナ対策が不十分になるだけでなく、働き方改革も停滞しそうだ。

　その一方で、テレワークに取り組む多くの社員が生産性の向上を実感しているテレワーク先進企業も出てきている。こうしたテレワーク先進企業では、生産性を向上させるため、様々な工夫を凝らしている。そこで本特集では、テレワーク先進企業が講じる生産性向上策を様々な観点で紹介していく。