IoT住宅の業界地図、異分野企業の相互乗り入れを図解

日本経済新聞社

2021.10.06

全695文字

　長期化する新型コロナウイルス感染拡大。世界中で進む、SDGs（持続可能な開発目標）への取り組み。産業構造が大きく変化する中で、2022年に飛躍が見込まれるのはどんな業界なのか。『日経業界地図 2022年版』から、要注目分野の「業界地図」を紹介する。今回は、IoT住宅の業界地図を見ていこう。

「IoT住宅」のポイント

2025年までの５年間で175％の成長市場になると予測
コロナ禍でオンライン学習や遠隔での見守り、介護などの新しい価値が広がる

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　IoT住宅は、GAFAと呼ばれる巨大IT企業などが提供する「AIスピーカー」などをユーザーインターフェイスとして、各種センサー、ロボット家電やコミュニケーションロボット、IoT住宅設備が連携してエネルギー消費などを最適に制御する住宅のこと。「スマートハウス」とも呼ばれる。異分野の企業が相互乗り入れしながら連携する産業構造となり、多様な産業／企業が参入している。

2030年への展望

　この分野の世界市場規模は2025年に1353億米ドルに達すると予測されている。コロナ禍による住宅滞在時間の増大、脱炭素に向けた省エネ対応などが市場拡大を加速する。

　またコロナ禍によりIoT住宅の新しい価値が「遠隔での介護や見守り」「オンライン学習や児童の発達促進の支援」「在宅ワークのサポート」などに広がる。市場成長を加速させるため、米CSA（Connectivity Standards Alliance）は21年5月にGoogle、Apple、Amazonらが参加する新しい共通規格「Matter（マター）」を発表。異なるデバイス間の相互接続に向けて動き出した。