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 テレワークによって仕事の生産性を高めることができたと感じている人は全体の2割以下――。最新の調査でこのような実態が明らかになった。日本で働くビジネスパーソンにおけるテレワークの実情に調査で迫る特集の3回目は、ワークスタイルと生産性との関係について取り上げる。

 日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボは「働き方改革に関する動向・意識調査」を2020年春から定期的に実施しており、2021年10月に最新の4回目を実施した。2021年7~9月(一部地域は8~9月)における緊急事態宣言(まん延防止等重点措置を含む、以下同)の最中と、10月以降の宣言解除後について、在宅勤務の実施状況などを聞いた。

 まずは9月まで(緊急事態宣言中)の結果を見てみる。「テレワークによる業務の生産性は、職場(派遣・常駐先を含む)で仕事に取り組む場合を100とした場合、どれくらいですか」と尋ねたところ、「100超」つまり生産性が上がったと答えた人の割合は18.9%と2割に届かなかった。

 一方で「100未満」(下がった)と答えた人の割合は44.8%と4割を超えた。36.3%の人は「100」(出社時と生産性は変わらない)と答えた。

生産性「下がった」が4割超、解除前と変わらず

 緊急事態宣言が全面解除された10月以降について聞いた結果も、ほぼ同様だった。具体的には「100超」(上がった)人は18.9%、「100未満」(下がった)人が44.2%、「100」(変わらない)人が37.0%だった。

テレワークによって生産性が上がった人は2割以下にとどまる
テレワークによって生産性が上がった人は2割以下にとどまる
(出所:日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ)
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