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 テレワークの生産性と、勤め先の企業規模にはどんな関係があるのか――。このような疑問を解き明かすために、最新の調査データを分析してみたところ興味深い結果が出た。ビジネスパーソンの働き方の実態に調査で迫る特集の4回目は、テレワーク時の生産性について回答者の年代別、勤務先の規模別に調べた結果を紹介する。

 日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボは「働き方改革に関する動向・意識調査」を2020年春から定期的に実施しており、2021年10月に最新の4回目を実施した。2021年7~9月(一部地域は8~9月)における緊急事態宣言(まん延防止等重点措置を含む、以下同)のさなかと、10月以降の宣言解除後について、在宅勤務の実施状況や効率、課題などを聞いた。

 生産性については次のように質問した。「テレワークによる業務の生産性は、職場(派遣・常駐先を含む)で仕事に取り組む場合を100とした場合、どれくらいですか」。

 選択肢は「120以上」「100超120未満」「100(職場で働く場合とほぼ同じ)」「80以上100未満」「60以上80未満」「40以上60未満」「20以上40未満」「20未満」を用意。「120以上」と「100超120未満」の合計を生産性が「上がった」として集計した。「80以上100未満」「60以上80未満」「40以上60未満」「20以上40未満」「20未満」を生産性が「下がった」として扱った(グラフの数値は丸めのため、100%にならない箇所がある)。

若いほど生産性が高い傾向に

 まずは回答者の年代と生産性との関係について示そう。

 2021年7~9月(緊急事態宣言のさなか)について年代別に見ると、生産性が「上がった」人の割合(青色)は20~30代が25.5%、40代が21.2%、50代が16.4%、60代が13.5%だった。「下がった」人の割合(赤色)は20~30代が41.8%、40代が43.4%、50代が47.5%、60代が44.2%だった。「下がった」から「上がった」を引いたポイント差が最大、つまり生産性が最も悪かったのは50代(31.1ポイント)だった。

年代別に見た、テレワークの生産性(2021年7~9月)。「下がった」から「上がった」を引いたポイント差が最大(生産性が最も悪かった)なのは50代で31.1ポイントだ
年代別に見た、テレワークの生産性(2021年7~9月)。「下がった」から「上がった」を引いたポイント差が最大(生産性が最も悪かった)なのは50代で31.1ポイントだ
(出所:日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ)
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 10月以降(全面解除後)について年代別に調べると、「上がった」割合は20~30代が25.0%、40代が20.4%、50代が17.1%、60代が13.7%。「下がった」は20~30代が39.6%、40代が43.9%、50代が45.9%、60代が45.1%だった。ポイント差が最大だったのは60代(31.4ポイント)だ。

年代別に見た、テレワークの生産性(2021年10月以降)。生産性が最も悪かったのは60代(31.4ポイント)だった
年代別に見た、テレワークの生産性(2021年10月以降)。生産性が最も悪かったのは60代(31.4ポイント)だった
(出所:日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボ)
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 おおむね、年代が高いほど生産性が上がった人の割合は減り、下がった人の割合が増える。若いほどテレワークの生産性が高く、年代が上がるほどテレワークの生産性が低いという結果が出た。