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 2022年、在宅勤務をはじめとするテレワークを支援するデジタルツールが進化する。これによって、同じ部署やチームのメンバー同士が互いに離れた場所で働いていても出社状況や仕事ぶりが分かるようになり、高い「臨場感」を得ながら働けるようになる。

 「全国の大企業のほとんどがテレワークを導入するようになった。中小企業でもテレワークに取り組む動きが今も続いている」。こう指摘するのは、支援ツールを含めてテレワークの動向に詳しいパソナ リンクワークスタイル推進統括の湯田健一郎氏だ。2021年9月の緊急事態宣言解除により、テレワークからオフィス勤務に戻る動きもあるが、「全て戻すのではなく、週に何日かはテレワークをするハイブリッドな働き方になっていく」(湯田氏)。

 テレワークの普及により浮上したのが「コミュニケーションがスムーズに取れない」という課題だ。仕事上、同僚に確認したいことがある場合、オフィス勤務であれば同僚を見つけて話しかけられるが、テレワークでは難しい。

 2022年はこの課題の解消が進む。湯田氏は「仮想オフィスに『出社』することで同僚などの様子をつかめる仮想オフィスサービスのように、誰が今働いているのか、誰に今声をかけても大丈夫かといったことが一目で分かるようなプレゼンス関連機能がWeb会議サービスなどに加わっていく」とみる。

図 テレワークにおけるこれまでの課題と今後の動き
図 テレワークにおけるこれまでの課題と今後の動き
ハイブリッドでもすぐ対話が可能に(画面提供:oVice)
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 特にWeb会議サービスにプレゼンス関連機能が加わると、「コミュニケーションを取るためにオンライン会議の日時を決める手間をかけることなく、(オフィス勤務のように)声かけをきっかけにしたコミュニケーションが自然とできるようになる」(湯田氏)。