全1162文字
PR

 2022年も同様のアクションを企業に求める可能性が高い。「自社がSDGsを推進していると示すため、DXやテレワークの推進状況や、AI(人工知能)エンジニアの数などを統合報告書の中に盛り込む企業も多い」とクニエの山本真パートナーは言う。いずれもIT部門が主導する分野である。

 つまり企業がSDGsを推進する「攻め」と「守り」の両方においてIT部門がカギを握っているわけだ。「DX推進を通じてIT部門は事業部門の仕事に一段と精通するようになった。IT部員がSDGsを勉強し、SDGsテックについて事業部門に提案すべきだ」と山本パートナーは訴える。

 その際に参考になるフレームワークが「SDGsコンパス」だ。SDGs関連の3団体が共同で作成したものである。これに基づけば「優先課題の設定や戦略策定、経営陣や事業部門との調整、開発・運用、統合報告書の策定までIT部門が主導してSDGsに貢献できる」と島地氏は話す。

図 システム部門主導によるSDGsテックの取り組み
図 システム部門主導によるSDGsテックの取り組み
ITでSDGs達成に貢献する時代に(出所:クニエの資料を基に日経コンピュータ作成)
[画像のクリックで拡大表示]