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2022年1月3日（米国時間）、5日からの開幕に先立ち、テクノロジー見本市「CES 2022」の報道機関向けイベントが米国ラスベガスで開催された。2年ぶりの「リアル」のはずが、新型コロナウイルスの感染再拡大によって、大規模な展示を予定していた大手企業による中止や縮小が相次いだ。代わりに存在感を高めているのが日本と韓国の企業である。
米民生技術協会（CTA）が1月3日に開催したプレスカンファレンスの様子
（撮影：日経クロステック）
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21年のCESはオンライン開催のみだったが、22年はリアルとオンラインのハイブリッド開催となる。
リアル展示を取りやめた米大手IT企業の代表例が米Amazon.com（アマゾン・ドット・コム）と米Google（グーグル）である。両社はここ数年、コンシューマー分野で注力している音声認識・対話機能や同機能と連携する機器といったエコシステムを披露する場として、CESに出展してきた。
またパソコン新製品などを発表してきた最大手のLenovo Group（レノボ・グループ）も、リアルからデジタルの展示に変えた。通信分野では、米T-Mobile（Tモバイル）が基調講演を取りやめた。
主要テーマの1つである自動車分野では、米General Motors（GM、ゼネラル・モーターズ）が基調講演をオンラインでの配信に切り替えた。ドイツContinental（コンチネンタル）もリアルからデジタルに変更している。
自動運転技術が22年のCESの目玉の1つだが、同分野で圧倒的な実績を誇る米Waymo（ウェイモ）はリアル展示を取りやめた。半導体分野では、米Intel（インテル）は展示ブースを残すものの、送り込む人員を大幅に制限し、デジタル中心の展示に切り替えた。1月4日に予定されていたプレスカンファレンスもデジタル配信する。
