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新型コロナウイルス感染症拡大で対面での活動を自粛せざるを得なくなり、企業の広報活動は大きく様相を変えた。広告業界に長年勤めており、現在、東京工科大学メディア学部の藤崎実専任講師に、広報のトレンドと建設業界における今後の広報の在り方についてインタビューした。（聞き手は真鍋 政彦＝日経クロステック）
藤崎実・東京工科大学メディア学部専任講師
博報堂宗形チーム、大広インテレクト、読売広告社、TBWA＼HAKUHODO、アジャイルメディア・ネットワークを経て現職。日本広告学会のクリエーティブ委員会副委員長、日本広報学会理事、WOMマーケティング協議会の副理事長（写真：藤崎 実）
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新型コロナウイルスの感染拡大は、企業の広報にどのような影響を与えたのでしょうか。
藤崎実・東京工科大学メディア学部専任講師（以下、藤崎）： 企業の広報活動は非常に苦労していると聞きます。まず、イベントや発表会が開催できなくなりました。直接会えなくなったデメリットは大きいようです。しかしメリットもあります。オンラインが常態化して、遠方の人でも参加できるようになったことです。集客を見込めるようになりました。
テレワークの普及で働き方が変わったことも広報活動に影響を及ぼしています。昔は企業に電話をしてつないでもらっていましたが、今では個人の携帯に直接連絡が取れる時代です。つまり、コネクションのある個人を把握しておくことが、広報上とても重要になっています。
一方で個人とは対極の話になりますが、社会性を意識せざるを得ない時代でもあります。コロナ禍で自分が感染したくないだけでなく、他人にうつしてはいけないという思いから、マスクを着けるのが当たり前になりました。こういった社会性を広報に絡めていこうという大きなうねりが出てきました。
その代表例が、企業の存在意義を問う「パーパス」です。2019年のカンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバルの講演で、ユニリーバのアラン・ジョープ最高経営責任者（CEO）が話題に上げて以降、様々な企業が注目するようになりました。
