オンライン販売の対象が、「クルマ」から「機能」に広がってきた。マツダは2021年9月、既販車のディーゼルエンジンの制御ソフトウエアを店舗で更新し、性能を最新仕様に向上させる事業を始めた。マツダとトヨタ自動車は、ソフト更新によって既販車の先進運転支援システム(ADAS)の機能を改善する事業も手掛ける。本格的なOTA(Over The Air)時代に向けて、こうした取り組みは新たな競争軸になる。一方、クルマを対象にしたオンライン販売については、日本の自動車メーカーではホンダが先陣を切った。新車のオンライン販売が広がると、「将来的に販売店は生き残れなくなる」という見方もある。日系メーカーには販売店の役割の再定義が求められる。

特集
広がるオンライン販売
“クルマ”から“機能”へ
出典:日経Automotive、2022年4月号 pp.38-39
記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
目次
-
新車を売る、日本メーカーは販売店と“共存共栄”
米Tesla(テスラ)を筆頭に日本で新車をオンラインで販売する動きが活発になってきた。多くの系列販売店を抱える日本の既存自動車メーカーは、販売店との共存共栄を重視する。オンライン販売の比率が高まれば、自動車メーカーは販売店の役割を再定義する必要に迫られる。
-
「機能」を売る、エンジンやADAS機能を最新状態に
ソフトウエアの更新によって基本性能を改善するとクルマを常に最新の状態に保てる。マツダはソフト更新に対応する機能をパワートレーンに装備して性能の向上を実現した。
-
ソフト更新を事業化、先陣切るマツダ 追い上げるトヨタ
マツダがソフトウエア更新によって既販車エンジンの性能を向上させるサービスで先陣を切った。トヨタ自動車は既販車の先進運転支援システム(ADAS)などを最新にするサービスで追い上げる。