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車車間（Vehicle to Vehicle、V2V）、歩車間（Vehicle to Pedestrian、V2P）、路車間（Vehicle to Infrastructure、V2I）、クラウド－車両間（Vehicle to Network、V2N）で情報をやり取りするV2X（Vehicle to Everything）通信――。それを使った協調型システムの社会実装を推進するには、無線通信方式や周波数帯の選択、有益と考えられるユースケースの見極め、それを可能にする汎用的で互換性のある低コストな環境の整備など、協調領域として取り組むべき項目が多い（図1）。公的な取り組みも必要であり、日本ではそのための国家プロジェクトがいくつか立ち上がっている。
図1 協調領域として取り組んでいくべき項目の例
電波や道路交通インフラは公共のもの。V2X通信を使った協調型システムの実現環境も公共のインフラとしての要素が強い。それらを有効に使うのなら、有益なユースケースを見極めていかなければならない上、ユースケースによって通信の技術要件が変わる可能性もある。それは無線通信方式の絞り込みにも関係してくる。幅広い車両で利用できるようにするには、汎用性や互換性も大切である。こうした点から、協調型システムでは、国家や国家プロジェクトが果たすべき役割は大きい。（日経クロステックが作成）
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中でも代表的なものが、内閣府の「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」と、経済産業省と国土交通省の「自動運転レベル4等先進モビリティサービス研究開発・社会実装プロジェクト」（RoAD to the L4プロジェクト）だ。SIPでは2018～22年度に「SIP第2期の課題の一つである『自動運転（システムとサービスの拡張）』」（SIP第2期の自動運転）の中でV2X通信を使った協調型システムの検討・検証を実施。RoAD to the L4プロジェクトでは、21年度から、テーマ4「混在空間でレベル4を展開するためのインフラ協調や車車間・歩車間の連携などの取組」（CooL4）として協調型システムの検討・検証を開始している。
