新型コロナウイルス感染症のまん延防止等重点措置が2022年3月下旬に解除された。人々の移動が活発になる中で、ビジネスパーソンの働き方にはどんな変化が起こっているのか――。2020年4月から日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボが定期的に実施してきたテレワーク調査の最新結果を見ると、興味深い傾向が浮き彫りになった。

特集
新常態は定着するか、働き方最新調査
目次
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在宅勤務に役立つITツール調査、評価が上がった「6大クラウド」は
テレワークに役立つと思うクラウドやサービスのうち、使ったことがあるITツールにはどんなものがあるか――。日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボが40種類を対象に調査したところ、間接業務を支えるクラウドサービスが高い評価を集めた。
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低空飛行が続くテレワークの生産性、厚い「4割の壁」
テレワークによって仕事の生産性が下がったと感じる人が、いまだ全体の45%以上――。最新の調査でこのような実態が判明した。ビジネスパーソンの働き方についての実情を探る特集の2回目は、在宅勤務と生産性の関係などに迫る。
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テレワーク実施率の「ジグザグ傾向」ついに収束か、最新調査で判明
日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボは「働き方改革に関する動向・意識調査」を定期的に実施しており、2022年4月は5回目となる。重点措置や緊急事態宣言が発出されるとテレワークの実施率が上がり、解除されると下がる。今回の結果から、このようなジグザグ傾向に変化があった。