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建築設備の高度化・複雑化に伴い、1983年の建築士法改正に合わせて誕生した。建築士に対して建築設備に関するアドバイスを行える資格者として位置付けられ、建築確認申請書では建築士が意見を聞いた場合にその旨を記載する。設備設計1級建築士の講習で一部科目の受講が免除される、建築物省エネルギー法に基づく適合性判定員の受講資格を得るなど、建築関連の資格を取得する際のメリットもある。
試験は、第1次の学科、第2次の設計製図の2段階で構成。20年から第1次で5肢択一式が4肢択一式になるなど方法が少し変わった。
受験要件は、「最終卒業学校や資格」と「建築設備に関する実務経験」に応じて設定している。「大学で建築、機械、電気などの学科を卒業した場合は実務経験2年以上」「1級建築士は同2年以上」、「実務経験のみの場合は9年以上」などだ。
第1次の合格者が第2次に進む。20年まで第1次合格者は翌年の第1次試験が免除されたが、21年以降は条件を拡大。第1次合格者の有効期間を5年間に延ばし、3回まで第2次を受けられるようにした。
特記ない場合は22年度の内容。「―」は不要、未定、非公表、不明を示す
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