(ロゴ写真:陶山 勉、人物写真:村田 和聡)
(ロゴ写真:陶山 勉、人物写真:村田 和聡)

富士通がもがきながらも進めてきた経営改革の成果が見え始めた。
国内事業統括会社である富士通JapanやDX(デジタルトランスフォーメーション)戦略子会社のRidgelinezの立ち上げ、社内改革プロジェクト「フジトラ」の推進、新事業コンセプト「Uvance」の創設――。時田隆仁社長が就任以来打ってきた様々な改革は、試行錯誤を重ねつつ徐々に実を結んでいる。
一方、メインフレーム撤退表明とクラウドシフトによる顧客つなぎとめ策は道半ば。パーパスに掲げる「信頼」獲得に向け、情報ガバナンスのさらなる整備など課題も残る。
公約に掲げた「2022年度に本業の営業利益率10%達成」を視野に入れた時田改革。その現在地を検証する。