電動垂直離着陸機(eVTOL)、いわゆる「空飛ぶクルマ」の社会実装が近づいている。スタートの号砲が鳴らされるのは、2025年4月に開幕する大阪・関西万博だ。そこでは、単なるデモ飛行ではなく、空港など会場外ポートとの2地点間飛行を含む商用運航の実現が目標とされている。もちろん、そのハードルは高い。航空機並みに安全な機体の開発だけでなく、離着陸場や各種の制度整備、社会受容性の確保など難題が山積みだ。空飛ぶクルマの社会実装に向けた最新の取り組みや、技術開発、環境整備などを追った。

空飛ぶクルマ、社会実装へカウントダウン
目次
-
空飛ぶクルマはハイブリッドが現実解、ホンダもガスタービンに注力
「現在の電池性能では、顧客に提供できる価値が限定的なものになる。当社の市場調査結果では、顧客ニーズは都市間移動に必要な航続距離400kmまで幅広く存在する。この幅広いニーズに対応するには、小型・軽量・高信頼性という特徴を持つガスタービンハイブリッドエンジンが最適と考えている」
-
空飛ぶクルマにこそ全固体電池、実用化のカギ握る「バイポーラセル」
「全固体電池の特性は、EV(電気自動車)よりも空飛ぶクルマ(eVTOL:垂直離着陸機)でより生かせる」。マクセルで全固体電池の開発に携わる、新事業統括本部電池イノベーション部部長の山田将之氏はこう話す。
-
業界騒然のデンソーの空飛ぶクルマ用モーター、「4kg・100kW」にざわつく
「今回の採用は、当社にとって非常に重要な一歩だ」。2022年5月に、航空機装備品の米大手Honeywell International(ハネウェル)と共同開発を進めている電動航空機向けモーターが、「空飛ぶクルマ」いわゆる電動垂直離着陸機(eVTOL)に採用されることが決まったデンソーは、その意義を…
-
空飛ぶクルマ専用道の案も登場、制度設計の欧米最新動向
第2回(計2回)
日本より一足先の2024年ごろの商用化を目指して、空飛ぶクルマ、いわゆる垂直離着陸機(eVTOL)の社会実装に向けた取り組みを進めている米国と欧州。空飛ぶクルマの海外動向などに詳しい、三菱総合研究所の大木孝氏の寄稿2回目では、基準作りや制度整備などの最新事情を解説してもらう。(日経クロステック)
-
日本の先行く、欧米「空飛ぶクルマ」社会実装最前線
第1回(計2回)
「空飛ぶクルマ」の社会実装に向けた動きが激しくなってきた。国内では2025年4月開幕の大阪・関西万博がスタートのターゲットだ。一方、欧米では2024年ごろの商用化を目指した取り組みが進められている。日本の先を行く海外での機体開発やインフラ、制度整備、ビジネス設計などの最新動向に関する情報は、空飛ぶ…
-
空飛ぶクルマ、SkyDriveなどが大阪ベイエリアの航路実現性調査を開始
「2025年日本国際博覧会」(大阪・関西万博)での空飛ぶクルマ、つまり電動垂直離着陸機(eVTOL)の商用運航の実現に向け、飛行航路や離着陸場(バーティポート)設置の可能性調査が始まる。
-
空飛ぶクルマはタクシーと同額に、安く作りアジアで拡販をスズキに期待
福澤 知浩氏 SkyDrive 代表取締役CEO
元トヨタ自動車の社員が立ち上げたeVTOL(電動垂直離着陸機)、いわゆる「空飛ぶクルマ」を開発するベンチャーのSkyDrive(愛知県豊田市)。安全性を認証する型式証明の日本での取得と、2025年に開催される大阪・関西万博での事業開始を目指す。2022年3月には、スズキとの事業・技術連携協定を締結…
-
小型軽量を武器にビル屋上を拠点化、国産の空飛ぶクルマは10km圏内で勝負
福澤 知浩氏 SkyDrive 代表取締役CEO
元トヨタ自動車の社員が立ち上げたeVTOL(電動垂直離着陸機)、いわゆる「空飛ぶクルマ」を開発するベンチャーのSkyDrive。安全性を認証する型式証明を日本で取得し、2025年に開催される大阪・関西万博での事業開始を目指す。
-
自動車各社が空飛ぶクルマを目指すわけ、50年に100兆円超市場に
将来、100兆円を超える巨大市場を形成するとの予測もある「空飛ぶクルマ」、つまり電動垂直離着陸機(eVTOL)の社会実装が近づいている。