テレワークによって仕事の生産性が上がったと感じる人が増え、下がったと感じる人が減った――。最新の調査でこのような結果が分かった。好ましく思えそうだが、実態はやや異なる。ビジネスパーソンの働き方について探る特集の2回目は、在宅勤務の生産性と阻害要因に迫る。
日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボは「働き方改革に関する動向・意識調査」を2020年春から定期的に実施しており、2022年10月に最新の調査をした。テレワークの実施状況や効率などを尋ねた。
「テレワークによる業務の生産性は、職場（派遣・常駐先を含む）で仕事に取り組む場合を100とした場合、どれくらいですか」と尋ねたところ、「100超」つまり生産性が上がったと答えた人の割合は29.6％だった。前回調査（2022年3月時点）の20.8％から8.8ポイント伸び、過去最高だ。変わらないと答えた人を合わせると、「上がった／変わらない」人の割合は6割以上だ。
生産性が「100未満」（下がった）と答えた人の割合は35.5％と、前回調査より10.7ポイント減り、過去最低だった。生産性が上がった人の割合が過去最高で、下がった人の割合が過去最低という結果を踏まえると、ビジネスパーソンのテレワークによる生産性は大幅に改善したとみなせる。
過去の調査結果を遡ると、2020年4月に最初の緊急事態宣言が発出された直後は、テレワークによって生産性が下がったと答えた人の割合は6割を超えた。宣言解除後の2020年10月時点では4割近くまで改善したが、2021年3～4月には5割超へと悪化。その後はやや持ち直したものの、45％前後にとどまっていた。
生産性が下がったと答えた人の割合が「4割の壁」を乗り越え、最低になったことは、評価できるといえるだろう。企業とビジネスパーソンが2年以上にわたって積み重ねてきた取り組みが結実した格好だ。
一方で、調査結果をクロス分析してみると、別の課題が見えてくる。
生産性が上がったと喜ぶのは早計、二極化の傾向
テレワークを週3日以上実施する人を対象に生産性を調べると、「下がった」と答えた人は25.0％にとどまった。これに対して、テレワークの実施頻度が週2日以下の人は「下がった」が46.1％に達した。46.1％は前回調査の全体結果と同レベルである。
さらに、この半年でテレワークの実施頻度が「増えた」人を対象に調べると、生産性が「下がった」人は33.3％。「2割以上下がった」人は皆無だった。ところが、テレワークの実施頻度が「減った」人について見ると、生産性が「下がった」人は48.6％に上った。「上がった」人は14.3％だけだった。
これらの結果からいえることは、生産性の二極化だ。テレワークに積極的な人は生産性を引き上げ、頻度を増やしている。一方で頻度が少ない人は生産性が低迷し、回数も減らし気味というわけだ。
テレワークの生産性が上がらない人が出社に回帰した結果、調査全体としての生産性は上がったように見える。まとめると、このように結論付けられる。「テレワークの生産性が上がった」と喜ぶのは早計。取り組み方など、再点検する必要があるだろう。
