テレワークに役立つツールは何か、在宅勤務で使ってみたいITサービスにはどんなものがあるか――。働き方改革の最新動向についての調査結果をまとめた特集の最終回は、クラウドサービスやハードウエア、周辺機器など全40種を対象にした最新調査のランキングを公開する。
調査は日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボが2022年10月に実施した。「テレワークを円滑に進めるために役立つと思うITツールやサービスを選んでください」と尋ね、それらのうち「実際に使っている／使ったことがある」ものを複数回答可の形で選んでもらった。
選択肢は40種類を用意し、6分野に細分化して集計した。6分野とは「業務効率化・ペーパーレス支援ツール／クラウド」「特定部門向け業務用ツール／クラウド」「情報保護関連」「端末・通信関連」「対話・情報共有ツール／クラウド」「周辺機器・その他」だ。
定期的に実施してきた調査の最新結果を見ると、テレワークから出社へと回帰する傾向が強まったことが判明している。使っているツールにも変化が表れた。
経費精算クラウドの利用率、右肩上がり
まずは「業務効率化・ペーパーレス支援ツール／クラウド」について見てみる。対象サービスは経費精算、勤怠管理、電子稟議（りんぎ）／ワークフロー、電子証明書（電子ハンコ）、電子マニュアル、EDI／電子契約。多くの社員が利用するタイプの、間接業務支援サービスだ。
これらのうち「実際に使っている／使ったことがある」と答えた人が増えたのは「EDI／電子契約」と「経費精算」だった。経費精算は唯一、3回連続の増加だった。
「特定部門向け業務用ツール／クラウド」においては給与計算と人材管理／人事関連ツール、ノーコード／ローコード開発ツールが、「情報保護関連」では仮想デスクトップ（VDI、DaaSなど）を選んだ人の割合が伸びた。
「端末・通信関連」はケーブルテレビ回線が増えた。固定回線の安定性がうけたのかもしれない。携帯電話回線の大規模な接続トラブルなどが発生した影響で、速度よりもつながりやすさや途切れにくさを重視する人が増えた可能性がある。
「対話・情報共有ツール／クラウド」は前回調査より「在籍状況などの可視化支援」ツール以外は全て減少した。これも出社に回帰している表れかもしれない。
「周辺機器・その他」で調査した機器などでは、前回調査と比べて唯一「外付けカメラ」が伸びた。
